1993年から東洋経済新報社が毎年公表している「住みよさランキング」。今年も最新版ランキングを発表いたしました。「住みよさランキング」は「住みよさ」を表す各指標について偏差値を算出し、その平均値を総合評価として順位付けしたもので、業界関係者の方・専門家の方からも高い評価をいただいています。

2024年5月、東洋経済では新しいデータ商品「CSR評価ランキングデータ」を発売開始いたしました。『CSR企業白書』（休刊中）に掲載していた「CSR企業ランキング」や「ESG企業ランキング」など、当社独自のランキング一式をデータとしてご提供します。毎年大きな反響をいただく東洋経済のCSR調査関連データ。今回はお求めやすい価格で、自社の立ち位置や同業他社との比較を手軽に実施いただけるようになりました。

4月後半。新たな営業体制がスタートしたり、組織の新しい目標に向けた戦略を考えたりと、新年度と大型連休の間で慌ただしい季節となりました。今回は改めて、「東洋経済データサービス」についてご紹介します！

東洋経済新報社では全上場企業の政策保有株式に関する情報を収集しています。「政策保有株式」とはいわゆる持ち合い株で、取引先との関係維持などを目的とした、会社同士の「お付き合い」として所持する株式のことです。お互いの企業で株を持ち合っていれば、より関係性が強い企業であるとわかります。

東洋経済新報社では毎年、『週刊東洋経済』の臨時増刊として『本当に強い大学』シリーズを刊行しています。大学の「教育・研究力」「財務力」「就職力」「国際力」という４つの力を重視し、これらを表す定量データをもとに大学をランキング化。偏差値だけではない多様な視点で大学を客観的に分析しています。

企業の不正請求などのニュースを機に注目されている内部通報制度。昨年の6月に公益通報者保護法が改正され従業員数301人以上の企業に対しては内部通報制度の体制整備が義務付けられましたが、単なる窓口設置だけでなく、実態を伴う風通しのよい企業風土であることが重要です。

東洋経済新報社恒例の「CSRランキング」ですが、指標の特性上、大企業が上位になりやすいという側面があります。一方で、企業規模としてはそこまで大きくなくても、CSRの取り組みに熱心で成果を上げている企業も存在します。この度、当社ではそのような企業を紹介すべく、売上高3000億円未満の｢中堅CSR企業ランキング｣トップ100を発表いたしました。

毎年恒例、東洋経済の独自基準で財務面・ESG面の優れた企業を評価した「CSR企業ランキング」。上位500社までを東洋経済オンラインで公表いたしました。今年で17回目となる当ランキングは多くの投資家・企業の方に信頼をいただいています。東洋経済オンラインでは上位500社の公開ですが、刊行物の『CSR企業白書』2023年版には上位800社まで掲載、そしてデータ商品のCSRデータには全件のデータを収録しています。企業分析にぜひお役立てください。

円安や原材料価格の高騰といった状況下でも収益性が向上した企業とは？東洋経済ではこのたび、直近通期決算が増収・黒字だった企業の中から、前年度比での粗利益率の伸びをもとにランキングを作成しました。

東洋経済新報社では1993年から毎年、「住みよさランキング」を発表しています。これは当社独自のランキングで、自治体ごとに“住みよさ”を表す各指標について偏差値を算出し、その平均値を総合評価として順位付けを行っているものです。

東洋経済新報社では毎年、『日本の企業グループ』を発行しています。独自のアンケート調査や取材に基づき、親会社ごとに関係会社の基礎情報を紐付けた商品で、3万社以上の最新情報を収録した企業総覧です。また上記の紙媒体のほか、後述の通りデータ商品もご提供しています。今回はこのデータをもとに、｢子会社の数が多い企業｣ランキングTOP500社を発表いたしました。

日本の会計ルール上、帳簿に載らない（認識されない）資産の代表例となっているのが「賃貸不動産」の含み益。不動産は一般的に時間の経過とともに価値が上昇する傾向にあるため、老舗企業は多額の含み益を抱えた賃貸不動産を保有していることが少なくありません。これらの企業に注目し、このたび東洋経済オンラインにて、「『不動産含み益』100社ランキング」を発表しました。

当社で毎年5月に刊行している『海外進出企業総覧』。データ版では「海外進出企業データ」としてご提供しています。最新となる2023年版では、上場・未上場7185社にアンケート調査を実施しました。

東洋経済では毎年、各大学法人の財務状況をまとめた「国公立大学財政データ」「私立大学財政データ」を作成しています。このデータから読み取れるのが大学の事業規模。そして分析を進めると各大学の特徴まで見えてきます。

企業ニュースの報道でよく目にする「今後の投資計画」。何兆円という規模の数字を耳にしますが、それは過去と比べてどれほどの規模感なのでしょうか。また、その投資規模と利益はどういった関係にあるのでしょうか。今回、東洋経済新報社では、日本企業の過去10年の研究開発費と設備投資額の総額を有価証券報告書の注記から集計・ランキングしました。東洋経済オンライン『｢この10年でドーンと投資をした｣トップ500社』はこちらから

毎年9月は「障害者雇用支援月間」。当社では毎年この「障害者雇用支援月間」に合わせて、東洋経済のCSRデータを活用した障害者雇用率ランキングを発表しています。今回は、「CSRデータ」2022年版掲載企業1631社のうち、2020年度に障害者を3人以上雇用している企業1113社を対象に、｢障害者雇用率が高い会社｣100社をランキングしました。記事では業種別の障害者雇用率も公開しています。

東洋経済では有価証券報告書ベースの財務データを利用して、過去からの累積額で見たランキングをご紹介しています。今回の記事でご紹介するのは「過去10年の研究開発費の積み上げ額」ランキング。日本企業の相対的な研究開発力が落ちているとも言われる中でもなお、研究開発に積極的な日本の会社はどこなのでしょうか。記事ではアニメーション形式でご紹介しているため、10年の変遷がよくわかります。2012年以来一貫してトップに君臨しているのはト...

今回のランキングは、政策保有株を「持たれている」会社トップ300。政策保有株式の保有状況ではなく、どのくらいの企業に”持たれているか”という観点でランキングを作成しました。「政策保有株」とは取引先との関係維持などを目的とした、いわゆる会社同士の「お付き合い」で所持する株式のこと。今回「どれだけ持たれているか」というポイントを重視したのは、この点が、TOPIXなどの株価指数の算出方法の見直しの一部に影響するためで...

大型小売店の出店は、小売業界のみならず、周辺業界・都市計画・コミュニティなど様々な影響がある重要なトピックです。東洋経済新報社では、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店舗（店舗面積1000平方メートルを超えるもの）について、その出店状況をデータ化しています。今回は、2021年の出店情報（届け出ベース）を、北海道・東北／北陸・甲信越／東海／関東／近畿／中国・四国／九州・沖縄の７つの地区に分けてランキングにしました。経済産...

新型コロナウイルスの影響で、大学生の就職活動は様変わり。特に2021年卒～2022年卒の学生は、急なオンライン対応など、学生生活のみならず就職活動においても大きな影響を受けてきました。コロナ禍で採用の中断や当初予定からの縮小を迫られた企業もあるなか、逆にこの期間においても採用人数を増やした企業は存在しています。今回は、コロナ禍前に就活を終えた「2020年卒」と、コロナ禍真っ只中にあった「2022年卒」を比較し、採用人数が増加した...

今回のランキングは、全国の812都市を対象にした「住みよさランキング2022」。東洋経済オンラインでは、地域ブロックとそのブロックの都道府県に絞り込んだランキングを「「関東、北海道・東北編」「近畿･中部地区編」「九州沖縄、中国･四国編」の計3回に分けて紹介しています。ランキングの対象となっているのは、2022年6月時点で、全国にある市と特別区（東京23区）。特別区のうち、千代田区、中央区、港区の3区は除外し、812市区を対象としていま...

もっとも社会貢献にお金を出している会社は？多くの上場企業はさまざまな社会貢献活動を行っていますが、とくに積極的な企業はどこでしょうか。今回のランキングでは、「社会貢献支出額」と「社会貢献支出比率」（経常利益に対する社会貢献支出額が占める比率）の2つの面で、社会貢献に取り組む企業のそれぞれ上位100社を掲載。「社会貢献支出比率」は、ばらつきをならすため経常利益と社会貢献支出額はそれぞれ3年平均で計算。さらに売上高経常利益...

2020年から続く新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が厳しい状況に立たされました。そんな中でも株主を増やしている日本企業はどこでしょうか。「大株主データ」を使用して、個人投資家が注目する有望な日本株がわかる「コロナ禍でも｢個人株主｣が増えた会社トップ100」を紹介します。対象期間は、2021年3月期までの2年間。「大株主データ」に収録している全上場会社計3834社の、株主の増加数を集計しました。1位の企業はどこでしょうか。詳細は...

企業を評価する指標はたくさんありますが、新しく注目されている指標の中に「炭素利益率（ReturnOnCarbon：ROC）」があります。炭素利益率（ROC）は、営業利益を温室効果ガス（GHG）排出量で割って算出します。本ランキングでは、「CSRデータ」に収録しているGHG排出量と、3期平均営業利益（連結優先で、2021年3月期まで）を使い計算しました。対象とした企業は金融機関を除く一般事業会社で、GHG排出量1万t-CO2以上の企業です。炭素利益率が高い企...