企業の従業員数や年齢・年収の変遷は、各企業の勢いやその時々の社会情勢を見るために役立つ重要指標。東洋経済新報社では長年の調査に基づき、上場企業の従業員関連データを提供開始いたしました。

上場会社の従業員関連データを11年分提供！「従業員データ・時系列版」

全上場会社の従業員関連情報を網羅した従業員データ（時系列版）の販売を開始しました。有価証券報告書の開示ベースと、四季報の独自アンケートベースの双方を収録し、過去11年分のデータをワンパッケージで提供します。最長で2001年までさかのぼってデータを追加することも可能です。
従業員数や年収の変化を捉えられるほか、臨時従業員数（非正社員数）も収録しています。

時系列分析に役立つ、社名変更の履歴データも

過去からの企業の変化を見る上で避けて通れないのが商号変更の履歴です。社名変更や合併等で消滅した企業も少なくありません。当社の「商号変更履歴データ」では商号や登記社名の変更は1949年5月から、合併については1991年から提供します。

社名変更後に、業績や事業内容がガラリと変化することも多いので、こうした因果関係を分析するための基礎データとしてもおすすめです。収録項目は、証券コード、東洋経済会社コード、商号・登記社名（変更前・後）、変更日、被合併会社名等。学術分析以外にも、変更前の社名で検索できるようにするための内部データとしても、活用いただけます。