2023年1月度東洋経済TOPICS

2023年1月の東洋経済TOPICSです。
今月は、株式会社 大丸松坂屋百貨店様の事例インタビューや、東洋経済メールを活用した情報収集に関する調査、東洋経済スタッフインタビューをご紹介します。いま注目の書籍や週刊東洋経済、1月に東洋経済オンラインでよく読まれた話題の記事もご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。

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事例のご紹介

東洋経済 独自調査

東洋経済スタッフインタビュー

注目の書籍①

注目の書籍②

注目の週刊東洋経済

東洋経済オンライン注目記事

 

百貨店は今、大きな転機に差し掛かっています。背景の一つが顧客の高齢化です。株式会社 大丸松坂屋百貨店では、従来は限られた顧客に対してしか案内していなかった外商口座の開設のデジタル化を行うことで、次世代顧客の獲得を図るマーケティング施策に初めて取り組んでおられます。

営業本部 営業企画部の山田彰範様・金子国博様に、その訴求として「東洋経済オンライン」を選ばれた理由や効果を伺いました。

【株式会社 大丸松坂屋百貨店様】「外商カード」会員をメディアを通じて獲得するという初の取り組みに「東洋経済オンライン」を活用

　――「東洋経済オンライン」の記事体広告では、2回に分けて外商サービスの内容を紹介しました。顧客一人ひとりに担当者がつくことや会員限定の催事など、これまではあまりオープンになっていなかったことを、取材を通じてリポートしました。新たなユーザーの獲得などの効果はいかがだったでしょうか。
 

　山田様 「東洋経済オンライン」で記事体広告が出るタイミングにあわせて、「大丸松坂屋お得意様ゴールドカード」入会のための専用サイトを構築し、「東洋経済オンライン」からリンクするようにしました。大きな特長としては、これまで紙の申込書を送っていただいて、審査を経て会員になっていただきカードを発行するまでに1カ月以上かかっていたのですが、オンラインにすることでそれが4日間ほどでカードの発行ができるようになったことです。⋯⋯続きを読む

 

東洋経済ブランドスタジオは、東洋経済オンライン メール会員ユーザーに対し、東洋経済メール（※）を活用した情報収集に関する調査を実施しました。
※東洋経済メール…ビジネスに役立つ注目サービスの資料やセミナー情報などをご紹介するメールマガジン

東洋経済メールの閲覧状況について、約40%のユーザーが毎日閲覧していることがわかりました。特に役職者（経営者・役員・部長クラス）の方が閲覧頻度が高く、約5割の方が毎日閲覧しています。


東洋経済メールで資料をダウンロードしたことがある方に、ダウンロード後のアクションを聞いたところ、役職者の約60%の方々が、資料ダウンロード後に具体的なアクションをしていることがわかりました。約30%の方々が「導入を検討するために、資料を社内で展開したことがある」と回答しています。

他にも、セミナーやイベントに関する情報収集や、関心の高いセミナーのテーマなどについても聞いています。東洋経済オンラインのメール会員ユーザーが、どのように東洋経済メールを仕事に役立てているかがわかる内容となっていますので、ぜひご覧ください。

「東洋経済のメール読者における、メールを活用した情報収集に関する調査」を読む

 

東洋経済ブランドスタジオのサービスの一つに、社史、広報誌、企業出版など、お客様のご要望に応じてコンテンツを制作する、東洋経済のカスタム出版があります。

カスタム事業部の所属で、月刊広報誌や単行本を主に手がける河面佐和子に、カスタム出版の仕事について聞きました。

情報過多な時代だからこそ効く「スローなプロモーション」カスタム出版とは？
 

 

国内最大級の社員クチコミ数を有する、転職・就職のための情報プラットフォーム「OpenWork」のデータをもとに、おすすめの会社を紹介する書籍『1300万件のクチコミでわかった超優良企業」が1月23日に発売されました。

「社員の士気」が高いトップ20社や「退職者」に愛されるトップ20社、「営業職」が選んだトップ20社など、実際に働いている人の「生の声」から厳選した19カテゴリ、400社を一挙公開しています。

『1300万件のクチコミでわかった超優良企業』の詳細を見る

 

豊田章男氏の会長就任のニュースを受け、『週刊東洋経済』の人気連載を書籍化した『豊田章男』が、中部エリアを中心に話題を集めています。

創業家の御曹司であるが故の葛藤、巨大企業の針路を決める重圧など、知られざる逸話の数々から豊田章男氏の内面に迫る1冊です。

『豊田章男』の詳細を見る
 

 

2月13日発売の『週刊東洋経済』では、第1特集で「どうするエネルギー危機 どうなる脱炭素」、第2特集で「信頼される会社  CSR企業ランキング2023年版」を取り上げます。長期化に備えるべきガス危機、電力・ガス価格の倍増に産業空洞化リスクが高まるドイツの現地リポートなどから、苛烈化するエネルギー危機の最前線に迫ります。

東洋経済オンライン読者の68.1%がSDGsへの関心があり、SDGsに取り組む企業の製品を買ったり、ESG投資を行ったりされています。（読者プロフィールはこちら）

 

直近の東洋経済オンラインの注目記事をご紹介します。

1月は、「『離職する人が少ない大企業』100社ランキング」「新卒でないと入りにくいが､勤続年は長い128社
」など、東洋経済新報社が刊行している『『CSR企業総覧』2023年版』のデータを使った記事がよく読まれていました。

『CSR企業総覧』は、雇用・人材活用編とESG編があり、主要1702社のCSR（企業の社会的責任）の詳細情報を収録しています。

「雇用・人材活用編」は企業の基盤である「人」に焦点を当てた情報、「ESG編」は環境（E）・社会（S）・ガバナンス(G)の幅広い分野に焦点を当てた情報を掲載しており、研究者やESG調査機関だけでなく就職活動やゼミなどにも幅広く利用されています。