東洋経済のメール読者における、メールを活用した情報収集に関する調査を実施

回答者の属性（所属部門・業種）

回答者の属性は、意思決定に関わる方で、経営全般（経営者・役員も含む）が14.1%、経営企画・事業開発が5.8%の割合となっています。

回答者の属性（従業員規模・年商）

回答者の従業員規模、年商は、東洋経済オンライン会員に近しい結果となっています。従業員規模は、500名未満で52.7%、500名以上で39.2%。年商は、300億円未満で48%、300億円以上で29.8%、となります。

「経営者・役員・部長クラス」の約5割の方々が、ほぼ毎日東洋経済メールを閲覧している

東洋経済メールの閲覧状況について、「経営者・役員・部長クラス」と「それ以外のクラス」で集計したところ、両者ともに「ほぼ毎日閲覧している」が最も高い割合となりました。「経営者・役員・部長クラス」は約5割の方々が、ほぼ毎日東洋経済メールを閲覧しています。

東洋経済メールについて、どのような内容が参考になるか聞いたところ、「経営者・役員・部長クラス」は「情報を入力し、資料ダウンロード型のメール形式」と回答した方が31.9%と、最も高い結果になりました。「各企業開催のセミナー・イベント情報、ご案内」については、どちらの役職の方も約3割が参考になると回答しています。

「経営者・役員・部長クラス」の42.3%の方々が、課題を感じている分野の情報収集のために資料をダウンロードしている

情報を入力し、資料をダウンロードしたことがある方に、ダウンロードした理由を聞いたところ、「経営者・役員・部長クラス」と「それ以外のクラス」ともに、「課題を感じている分野の情報収集のため」と回答した割合が最も高くなりました。「経営者・役員・部長クラス」の42.3%の方々が、課題を感じている分野の情報収集のために資料をダウンロードしています。

また、「経営者・役員・部長クラス」は「それ以外のクラス」に比べ、資料をダウンロードしたことがある割合が高くなっています。さらに、「経営やビジネスに関する最新トレンドを知るため」「経営戦略策定の参考にするため」にダウンロードする方も多い傾向があります。

「経営者・役員・部長クラス」の60.8%の方々が、資料ダウンロード後に具体的なアクションをしている

情報を入力し資料をダウンロードしたことがある方に、ダウンロード後のアクションを聞いたところ、「経営者・役員・部長クラス」の60.8%の方々が、資料ダウンロード後に具体的なアクションをしていることがわかりました。さらに、30.6%の方々が「導入を検討するために、資料を社内で展開したことがある」と回答しています。

「導入を検討するために、実際にアポイントを取って詳しい話を聞いたことがある」については、「経営者・役員・部長クラス」の方々が1.5%、「それ以外のクラス」の方々が2.8%、あると回答しています。

「過去に実際に導入まで至ったケースもある」については、どちらの役職も1.5%の方が、あると回答しています。

「経営者・役員・部長クラス」の44.7%の方々が「解説記事」がわかりやすいと回答

「資料の種類について、どのような体裁がわかりやすいですか？」と質問したところ、「経営者・役員・部長クラス」「それ以外のクラス」ともに「解説記事」と回答した割合が最も高くなりました。

「経営者・役員・部長クラス」の方々は「企業事例」、「それ以外のクラス」の方々は「漫画」と回答した割合が高くなっています。

「経営者・役員・部長クラス」の34.2%の方々が、月に1～2回以上の頻度でセミナーに参加

「普段、どれくらいの頻度でセミナーに参加していますか（リアル・オンラインどちらでも）」と質問したところ、「経営者・役員・部長クラス」は、34.2%の方々が、月に1～2回以上の頻度でウェビナーに参加していることがわかりました。

さらに、「経営者・役員・部長クラス」の方々は、「それ以外のクラス」の方々と比べて、より高い頻度でセミナーに参加しています。

役職に関わらず、「DX・ITサービス」「働き方改革・生産性向上」に関する資料をダウンロードしたいと思っている方が多い

「今後、どのようなテーマの資料があったらダウンロードしたいと思いますか（上位3つまで）」と質問したところ、「経営者・役員・部長クラス」の方々は、「経営戦略」と回答した方が36.6%と、最も高い結果となりました。次点で「働き方改革・生産性向上」が29.4%、「DX・ITサービス」が28.7%、「マーケティング」が24%となっています。

「それ以外のクラス」の方々では、「DX・ITサービス」と回答した方が46.6%と、約半数の方が関心を持っています。次点で「働き方改革・生産性向上」が45.3%となっており、こちらも関心の高さが伺えます。

「DX・ITサービス」「働き方改革・生産性向上」については、役職に関わらず、関心の高いテーマであることがわかりました。

役職に関わらず、「DX」「働き方改革」に関するセミナーが参考になると回答

東洋経済メールでセミナーの情報を閲覧したことがある方に、どのようなセミナーが参考になるか聞いたところ、「経営者・役員・部長クラス」の方々は、「経営戦略」と回答した方が35.5%と、最も高い結果となりました。次点で「DX」が25.1%、「働き方改革」が23.6%となっています。

「それ以外のクラス」の方々では、「DX」と回答した方が34.8%と、最も高い結果となりました。次点で「経営戦略」が31.9%、「働き方改革」が31.7%となっています。

「DX」「働き方改革」のセミナーは、役職に関わらず、ニーズがあることが伺えます。

まとめ