事例のご紹介
2022年2月にパーパスを策定し、対外的な発信手段として『週刊東洋経済』と 「東洋経済オンライン」に記事広告を出稿されているマクニカ様。コーポレートマーケティング統括部コミュニケーション部の塚本祐子様に、パーパスを発信する理由と、掲載メディアの選定基準、記事広告出稿の効果について、お伺いしました。
【マクニカ様】「目利き力」あるメディアと共に限られた素材を短時間で仕上げる「制作力」で効果的なパーパス発信を実現
――パーパスの対外的な発信にも積極的に取り組んでいますが、どういった狙いがあるのでしょうか。
最大の狙いは、やはり認知向上です。技術商社としては知られていても、さまざまなチャレンジをしていること、とくにサービスソリューション事業に関してはまだ知名度がありません。商社として黒子に撤するだけでなく、「マクニカはこういうことができます」ということを示していく必要があります。
これは、社内向けにも大きな意味があるとマーケティング担当として受け止めています。まず内向きとしては、マクニカはそもそも「オープン・フェア・シンプル」という考えに基づいた「権限委譲」の企業文化が根付いています。若手にもどんどん仕事を任せるわけですが、他方で共通する判断基準がないと企業としてスケールアップしません。パーパスを策定したことで、マクニカが一丸となって「こうありたい」という未来志向に共通する判断基準をも持ちつつシフトできたのではないかと思っています。⋯⋯続きを読む
東洋経済 独自調査
東洋経済ブランドスタジオは、全国の18歳～65歳以上の東洋経済オンライン読者と一般の方を対象に、 「家計の意識に関するインターネット調査」を実施しました。
「最近物価高を感じるか」という問いに、全回答者で「とても感じる」と回答した方は56.2%、「やや感じる」と回答した方は38.2%で、合わせて94.4%が物価高を感じていることがわかりました。ビジネス系メディア読者の方が「とても感じる」と回答した割合は高く、マネーに対する感度の高さがうかがえます。
「家系の見直しを行う予定か」の問いには、全回答者のうち「大幅な見直しをする」の割合が6.7%、「なるべく家計の負担を減らす」の割合が55.3%。合計すると62.0%が見直しをする予定という回答でした。ビジネス誌系メディア読者に絞ると、 「大幅な見直しをする」の割合が21.6%、「なるべく家計の負担を減らす」の割合が67.6%となり、お金に関して敏感な側面がうかがえます。
他にも、月にいくら増えたと感じるか、どのような項目を見直す予定かといった質問も聞いています。一般消費者の物価高に関する意識を知ることができる内容となっていますので、ぜひご覧ください。
「家計の意識に関する調査を実施」を読む
東洋経済スタッフインタビュー
2022年11月、東洋経済新報社では「右脳と左脳でスパークさせるアド・イノベーション」をテーマにフォーラムを開催しました。東洋経済ブランドスタジオの広告・セミナーの案件事例をいくつか選定し、担当者様にご登壇いただいています。本イベントを企画・運営してどうだったか、プロジェクトメンバーに話を聞きました。
「『き』まじめにお客様と読者に向き合う」フォーラムで再認識した東洋経済の価値
注目の書籍①
全米ベストセラー、世界40ヵ国以上で刊行された『Chatter(チャッター) 』が11月18日に発売されました。「なぜ昨日はあんなことを言ってしまったのか」「明日のプレゼンはうまくいくだろうか」などの「頭の中のひとりごと（チャッター）」は、人類ならではの能力である一方、ときには「考えすぎ」に陥り、ストレスに飲み込まれ、集中力を失い、正しい判断ができなくなることがあります。世界的な心理学者が、「チャッター」を制御し、より良い人生を送るテクニックを解説します。
注目の書籍②
スタンフォード大学ビジネススクール人気講義を書籍化した『ユーモアは最強の武器である』が話題を集めています。本書では、今の日本企業に欠けている、創造性や生産性、レジリエンス、心理的安全性は「ユーモア」によって解決できるとし、アップル、ピクサー、グーグルなどの企業の事例を紹介しています。ユーモアを仕事やリーダーシップ、人生のあらゆる場面で活かす方法がわかる1冊です。
東洋経済オンライン注目記事
直近の東洋経済オンラインの注目記事をご紹介します。
12月は、「どこよりも早い｢新NISA｣の賢い使い方を教えよう」「2023年から日本株は｢黄金の3年間｣になる可能性」など、投資に関する記事がよく読まれていました。
東洋経済オンラインの読者は、預貯金含め1000万円以上の金融資産を保有する割合が37.8%。国内株式をはじめ、NISA、投資信託、貯蓄型保険など、様々なタイプの金融資産にも関心が高いです。
