組織・人材育成課題に関する調査を実施

東洋経済ブランドスタジオは、東洋経済オンライン メール会員ユーザーに対して、「組織・人材育成課題」に関する調査を実施しました。
調査概要は以下のとおりです。

■調査対象者：東洋経済オンライン　メール会員ユーザー
■調査期間：2023年2月26日～2023年3月5日
■回答総数：463件（経営層・部長・課長クラス以上・人事労務教育を対象）
■調査方法：東洋経済オンラインメール会員向けのメールによるインターネット調査

業種別で最も多いのは、「製造業」となり、東洋経済オンラインメール会員の属性と比較して高い割合となりました。



部門別で見ると、関係者及び、マネジメント層以上（経営者・役員・部長・課長・人事労務教育）にスクリーニングしたこともあり、「経営全般」が約25%を占めています。



役職については、人事労務教育にてスクリーニングしたため、課長クラス以上の方々が9割を占めています。サービス導入における決裁権限についても、59.2%の方が導入検討の決定及び提案をする立場の方々となっています。



従業員数は、1,000人以上の規模の企業で38.5%、500人以上の規模で、48.7%と半数の割合となりました。年商は、500億円未満で57.9%、500億円以上で35.8%です。

「人材マネジメント」に関する事項で特に課題を感じている内容を聞いたところ、経営層・人事労務・管理職以上の方々は、共通して「人材育成」、「人材戦略」、「人材採用」、「理念の浸透・風土文化の見直し」が上位に並びました。

そのほかの事項でも大きな差が見られず、ここから言えることとして、多くの会社にて、管理職以上は立場関わらず、課題が共通していることが分かりました。

現状の課題を踏まえ、今実際に取り組んでいる施策の優先順位を聞きました。課題に感じていることと実際に取り組んでいる施策が連動しており、上位4つは同じ結果となりました。

経営層・人事、管理職共に、「計画的な人材育成への取り組み」が最も高い結果となっています。経営層・人事に関しては、同数で「理念の浸透／組織風土・文化の見直し」にも力を入れていることが分かりました。「人材戦略の策定、採用」についても、共通して上位にランクインしています。

「人材育成・採用」に関わる事項で、特に課題を感じている内容を聞いたところ、こちらも経営層・人事、管理職共に上位は共通しており、課題は合致していました。圧倒的に課題として多いのが「次世代リーダーの選抜・育成」で、それに続いて「戦略的な人材育成」、「若手育成」と「育成」に関する項目が上位3位を占めています。

次に続くのが「採用」、「マネジメントスキル向上」、「シニア人材の活用」です。それ以下は、両者で分かれる結果となり、中でも「女性活躍・登用」は、経営層・人事の方が課題意識が高いことが分かりました。

「組織・制度」に関わる事項で、特に課題を感じている内容を聞いたところ、経営層・人事、管理職共に圧倒的に高い項目は「組織開発・風土改革」「従業員エンゲージメント向上」という結果になりました。

経営層・人事の方が「社内コミュニケーション活性化」への課題感が強く、管理職の方は、「適材適所の推進」「評価制度の改定」に課題感を抱えています。

課題に対してどのくらい対応ができているかを聞いたところ、全体の58.6%の方が「課題は残っている」「課題は山積みで対応ができていない」と回答しました。

一方で、「概ね対応出来ている」と回答した割合が14.8%と、先進的な企業も一定数存在することが分かりました。

課題に対して具体的に導入を検討しているサービスとしては、「従業員サーベイ」、「評価管理システム」「労務管理システム」など根幹となるシステムが上位に並んでいます。

今あなたが注目しているキーワードやテーマについて聞いたところ、経営層・人事、管理職共に「経営戦略と人事戦略の連動」が最上位となりました。管理職はほぼ同じ割合で「組織開発・強化・チームビルディング」が上位に挙がっています。

経営層・人事の関心事として、「働き方改革」というワードも2番目となっています。また、「人的資本経営」というワードも上位に入っており、注目されていることが分かります。

・人材育成・採用に関する課題は、 「次世代リーダーの選抜・育成」が圧倒的な上位。組織・制度に関しては、 「組織開発・風土改革」「従業員エンゲージメント向上」という課題が明らかになっている
・人材マネジメント全般、人材育成・採用に関しては、管理職以上、経営層・人事共に課題となる内容は共通点が多い
・58.6%の企業が人材育成・採用に関する課題があると回答

東洋経済ブランドスタジオは今後も、皆様のビジネスに役立つさまざまな調査を実施してまいります。