デジタル広告東洋経済オンライン

東洋経済オンラインは、「週刊東洋経済」「会社四季報」を出版する東洋経済新報社が2003年6月にスタートしたWEBメディア。⽇本最⼤級のビジネス誌系サイトとして、最前線で活躍するビジネスパーソンに⽀持されています。

東洋経済オンライン東洋経済オンライン

東洋経済オンラインの特長

  1. 深く読まれるオリジナル記事を毎⽇配信

    東洋経済新報社の約70名の記者と、実力派の著者が毎日記事を掲載。 無料で読める経済ニュースの定番として多くの読者の支持を集め、集客力を維持し続けています。 

  2. 記事1本のパワーが絶大

    新聞社などのニュースメディアは月間2万本以上の記事を配信しているのに対し、 東洋経済オンラインは約500本。1本あたりの記事のPVが高く、影響力が絶大です。

  3. 読者は長文を読み慣れている知的な人

    東洋経済オンラインの記事は比較的文字数が多く、数千字にも及ぶ記事も珍しくありません。 長文をしっかりと読むことに慣れた方に愛読されています。

  4. 経営者から現場社員まで幅広いビジネスパーソンが閲読

    東洋経済オンラインの読者のメインは現役のビジネスパーソン。 経営者から管理職、現場社員まで、幅広い層に閲覧されています。

  5. ビジネス、政治・経済以外にもキャリア・教育、ライフ系記事が充実

    ビジネスや政治・経済の記事だけでなく、女性に好まれるライフスタイル記事や子どもの教育の記事など、 様々なジャンルの記事を独自の視点で記事にしています。

東洋経済オンラインの読者は、こんな?

  • 40歳、
    首都圏在住、
    大卒

  • 既婚、共働き、
    子どもあり

    一戸建て在住、車あり

  • 従業員1,000人前後の
    製造業の
    係長~部長
    クラス

  • 社内のデジタル化への
    課題感が強く
    DX推進
    の意欲も高い

  • 預貯金含め、
    1,000万円以上の
    金融資産を保有する割合
    37.9%

  • SDGs(持続可能な開発目標)
    への関心がある割合
    65.1%

  • ファッション、化粧品
    家電、自動車

    などを購買予定

  • 読者の
    45.0%
    女性

【調査結果】

調査対象:
東洋経済オンラインを週1回以上読む全国の有識男女を1,000名抽出
調査期間:
2024年2月7日~2月9日
調査機関:
楽天インサイトのWEBアンケート

東洋経済総編集長あいさつ

東洋経済オンラインにご注目いただき、誠にありがとうございます。

2012年のリニューアル以降、東洋経済オンラインは完全無料の経済メディアとして急速にページビューを伸ばしました。私自身、14年から18年までは編集長としてその発展のど真ん中におりました。しかし、その当時と比べてオンラインメディアを取り巻く環境は様変わりしています。私たちはその変化に対応していかなければなりません。何よりも、読者の知的好奇心を満たす目的地になる必要があります。一見さんのページビューも無視はできませんが、ファン(愛読者)がどれだけ集まっているかは、それ以上に大切です。サブスク(有料会員から得られる収入)も、メディアの価値を占う重要な指標です。

もとより東洋経済オンラインの守備範囲は多彩です。経済、ビジネス関連を筆頭に、国内外の政治、テクノロジー、
キャリア・教育、社会問題など幅広いジャンルにおける分析に強みを持っています。企業取材を得意とする社員記者に加え、
社外の多くのジャーナリストや有識者に参画していただくことで、価値あるコンテンツを生み出す生態系が育っています。
この価値をさらに磨き上げ、私たちのファン、そしてサブスク会員を継続的に増やしていけるよう、真正面から課題に取り組んでいきます。

昨今、XやFacebookなどのソーシャルメディアには出所がよくわからないあいまいな情報(意見、感想)が拡散し、
選挙にも大きな影響を与えるようになっています。アテンション(関心)を集めるために生成AIが生み出す記事が増殖し、
ネット空間を埋め尽くす世界が現実のものになろうとしています。

だからこそ、徹底した取材とファクトに基づく報道を大切にする私たちの価値は高まっていると確信しています。

質をいっそう高めることによって、広告主の皆様から大切なメッセージを預けていただける信頼できるメディアとして
東洋経済オンラインが真っ先に想起されるよう、編集部一同、不断の努力を続けてまいります。

編集局次長・東洋経済総編集長・東洋経済オンライン事業サブプロデューサー 山田 俊浩

東洋経済オンライン編集長あいさつ

日頃より「東洋経済オンライン」をご愛顧いただきありがとうございます。
 
昨今はSNSとの対比から、従来型の報道媒体は「オールドメディア」と称される場面が見受けられます。そこには、一部の偏向的な報道姿勢への批判的な意味合いが込められています。

一方、SNSにおいては、ファクトチェックを廃止する流れが加速しています。これにより悪意を含んだ偽情報の発信がますます可能となり、受け手側は真偽を問わず、自分が見たい情報や、信じたい情報のみに接する環境が醸成されるおそれが高まっています。
 
そうした中、「東洋経済オンライン」では『会社四季報』を執筆する業界担当記者、経済や社会、国際分野など各分野に精通する専門家やジャーナリストなど約400人と連携し、人の目を介してファクトを検証します。そして細部に至るまで変化の予兆を見逃さず、起きている事象の本質を捉えることを追求していきます。
また、東洋経済には財務情報やCSR(企業の社会的責任)など豊富なデータの蓄積があり、詳細なデータに依拠したコンテンツを発信できることも強みです。
 
主な読者として想定しているのは働き盛りのビジネスパーソンの方々です。よりよい社会の実現のため、 そして自身を含む大切な人のために“本物”を求める読者に対して、予測を排して、是々非々な姿勢で良質な情報を届ける。「東洋経済オンライン」は、まさに本来あるべきメディアの王道を目指してまいります。

コンテンツの発信形態として、テキストだけでなく、動画にも力を入れています。動画のゲストには識者のみならず、時には業界に精通する社内記者自らが出演するなど、テーマによって最適な形をつねに追求していきます。
広告主などステークホルダーの皆様のお役に立てるよう編集部一同、今後とも尽力してまいります。

東洋経済オンライン編集長 藤尾 明彦

東洋経済オンライン動画編集長あいさつ

自分の仕事やビジネスのために経済ニュースをはじめさまざまな情報をインプットするとき、その手段はテキストだけではないはずです。
 
現在の「東洋経済オンライン」はテキストコンテンツがメインですが、ここから“動画の柱”を一段と太くしていきます。

動画の拡充を推し進めるうえでわれわれの強みは2つあります。東洋経済オンラインに寄稿していただいている各分野に精通する専門家の方々とのつながり、そして、全上場企業の業績動向を網羅する『会社四季報』の担当記者が有する最前線の情報と豊富な知見です。
 
すでに、専門家や記者によるニュース解説、業界のパイオニアやエキスパートのインタビュー、資産運用、ビジネススキル・教養、教育などのテーマで動画を展開しており、今後もわれわれが持つ強みを存分に生かしてまいります。
主な視聴者として想定しているのは、確かな情報を求める働き盛りのビジネスパーソンの方々です。わかったつもりでいても、改めて話を聞いてみると意外に知らなかったということがあったりしませんか。東洋経済オンラインの動画を通して、何らかの気づきや発見、学びがありましたら幸いです。
 
皆様の揺るぎない視座の確立の一助となるよう、ビジネスにおける意思決定の有力なツールとなるよう、コンテンツに一段と磨きをかけていきます。

ユーザーや広告主などステークホルダーの皆様のお役に立てるよう、努力を続けてまいります。

東洋経済オンライン動画編集長 井下 健悟

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