2023年2月度東洋経済TOPICS

2023年2月の東洋経済TOPICSです。
今月は、東洋経済オンラインリニューアル10周年記念フォーラム第二弾のご案内や、東洋経済オンラインメール会員向けの経営課題に関する調査、東洋経済スタッフインタビューをご紹介します。いま注目の書籍や週刊東洋経済、2月に東洋経済オンラインでよく読まれた話題の記事もご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。

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2022年3⽉に開催した東洋経済オンラインリニューアル10周年記念フォーラム「TransformSummit 2022」は、登録数が1,700名を越え、参加者満⾜度も94.7%と参加者と協賛社様に好評なイベントとなりました。好評をいただいた本イベントの第2弾として2023年9⽉に東洋経済オンラインリニューアル10周年
記念フォーラム第2弾「Transform Summit 2023」を開催します。

新型コロナウイルスによるパンデミックやロシアのウクライナ侵攻などの先⾏きの予測な困難な事態により、多くの経営者は、企業経営に対してよりシビアな意思決定が求められる時代となりました。このVUCA時代に、経営者は、企業の社会的存在価値であるパーパスを掲げ、持続的な事業成⻑のために経営戦略をどのように策定していけばよいのでしょうか。

本サミットでは、逆境の時代に持続的に事業成⻑する組織を作るために今、攻めと守りの企業変⾰をすべきなのか、を考えます。
「Transform Summit 2023　～“逆境に⽴ち向かう“攻めと守りの企業変⾰～」企画書はこちら

東洋経済ブランドスタジオは、東洋経済オンライン メール会員ユーザーに対して、「あなたの会社の経営課題」に関する調査を実施しました。

会社の経営に影響を与えそうな経済課題については、約5割がインフレや原材料価格の高騰と回答しました。個人消費の低迷と回答した方も約3割おり、インフレと、インフレが消費者へ与える影響を懸念している方が多いことがわかります。



会社の経営課題について聞いたところ、約5割が人材強化（採用・育成）と回答し、売上・シェア拡大を上回りました。働き方改革やDX推進もそれぞれ約2割の方が回答しており、業務効率化への課題感が高まっていることが伺えます。


コラムでは、人材強化や働き方改革、DX推進について具体的にどんな課題を感じているのか、さらに深掘りして聞いていますので、ぜひご覧ください。
「経営課題に関する調査を実施」を読む
 

昨今、過度なあおり表現や虚偽の内容を含むインターネット広告が増加しており、その品質が問題になっています。そんな中で、東洋経済ブランドスタジオは、東洋経済新報社が128年の歴史の中で培ってきた｢『き』まじめな創造力｣を武器に、お客様の課題を解決し、読者によりよい情報を提供することをミッションとしています。

信頼されるメディアであり続けるために欠かせない、広告の品質担保についてどのような取り組みをしているのか、東洋経済ブランドスタジオ・メディア制作部の齋藤萌、前田幸慧に話を聞きました。
『読者と広告主の相互利益を目指してファクト重視の「信頼される広告作り」』を読む

『13歳からの地政学』が、読者が選ぶビジネス書グランプリ2023リベラルアーツ部門賞を受賞しました。発売1年で17万部を突破し、子どもから大人まで、世代を超えて大反響をいただいています。高校生・中学生の兄妹と年齢不詳の男「カイゾク」との会話を通じて、「地政学」が楽しくわかりやすく学べる一冊です。
『13歳からの地政学』の詳細を見る

2月25日発売の『週刊東洋経済』では、『業界地図』から主要100業界の「もうけの仕組み」をピックアップ。各業界のビジネスモデルを総力取材し、会社四季報記者が徹底図解しました。半導体、ウェブアプリ、暗号資産、コンサル、不動産、アニメなど、話題の業界や企業はいかに稼いでいるのでしょうか。新規事業や投資で勝つために役立つ、各種企業のビジネスモデルをわかりやすく解説しています。

『週刊東洋経済』徹底図解 もうけの仕組み100 の詳細を見る

直近の東洋経済オンラインの注目記事をご紹介します。

2月は、「ダイキン､パナの『暖房』が救うエネルギー危機」「パナが500億投資で狙う｢省エネ暖房｣の巨大市場」など、週刊東洋経済「どうするエネルギー危機　どうなる脱炭素」特集（2/18号）の記事がよく読まれていました。

ヨーロッパの家庭で今、空前のヒットとなっている日本企業の製品、ヒートポンプ式の暖房設備についての記事です。最大の特徴は、CO2（二酸化炭素）の排出量削減につながる高い省エネ性能にあり、シェア約20％と首位のダイキン工業を筆頭に、パナソニックや三菱電機、富士通ゼネラルなどが製品を展開しています。