2026年度
大学・学校法人様向けPR展開のご案内

　文部科学省による2025年度大学基本調査によると、大学在学者数は過去最多の297万人を記録、女子学生の割合も46％に達しました。一方で18歳人口は深刻な減少が待ち受けています。加速するグローバル化や情報化、企業が求める人材像も高度化しており、教育現場はまさに変革の真っただ中におかれています。そのような中、各大学様に置かれましては、社会・産業構造の変化をふまえた大学全体での改革を進め、更なる進化を図っておられることと存じます。各大学の特色ある取り組みや実績を幅広いステークホルダーに訴求することで、受験生やその保護者はもちろん、企業や産業・経済界においても「選ばれる大学」として貴学のブランディング向上につながるといえるでしょう。
 　
　東洋経済新報社では、『週刊東洋経済』「東洋経済オンライン」を始めとした媒体で、豊富な大学広報の実績がございます。近年では媒体の枠にとらわれず、セミナーやカスタム出版など多彩なラインナップをそろえ、大学のニーズにそった展開を実現して参りました。
 
　『週刊東洋経済』の読者層は企業や官公庁のトップおよび管理職層が中心。組織内での発言力も強く、企業の人事採用に強い影響力を行使する方々です。プライベートな側面では、大学受験生を控えた子どもを持つ親世代とも重なります。また、ビジネス系サイトトップクラスのアクセスを誇る「東洋経済オンライン」 は、従来からの経営トップ層およびミドル層に加えて、30代～40代の新世代がメイン読者層で、潜在的な受験生保護者層の開拓、社会人を対象とした大学院や講座の訴求としても効果的な媒体です。また、例年6月に『週刊東洋経済　臨時増刊号　本当に強い大学』を刊行しており、大学の「今」を発信しています。2020年には「東洋経済オンラインEducation×ICT]」をリリース、小中高の先生方を対象にICT教育の最前線の情報を伝えています。
　
　このような弊社媒体PR展開メニューをご採用いただきました折には、コストパフォーマンスに優れたPR効果が導き出されるものと確信しております。別紙の企画概要をご高覧の上、2026年度のPR展開に際しましては是非ご採用を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

イノベーション創出を加速する産官学連携広告特集








理工系高等教育広告特集








新設・増設・改組／学部・学科・キャンパス広告特集







その他、単独記事広告やセミナー、カスタム出版にも展開可能です。詳細は企画書をご覧の上、お問い合わせください。