「脱炭素社会」 実現への道筋（仮題）

　日本をはじめ、世界120か国以上が2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする、いわゆるカーボンニュートラルをめざすと掲げています。世界的なエネルギー危機もその流れを押しとどめるものではなく、さらなる技術開発と投資、そして最適なエネルギーへの転換・ミックスを見直す機運を高めています。
　投資家もシビアに企業を見極めており、ESG（環境・社会・企業統治）投資も拡大し続けています。「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」に加え、「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）」といった枠組みも発足。ステークホルダーへの情報開示とともに、企業自らＰＲしていくことがますます重要になってくるでしょう。

　そこで、『週刊東洋経済』2024年9月24日発売号ならびに「東洋経済オンライン」で『 ｢脱炭素社会｣実現への道筋 』（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。総論ページにて、「脱炭素」に向けた潮流や今後の展望を読み解き、続く記事広告・純広告で、広告主様の取組みをご紹介させていただきます。
 　読者層の異なる『週刊東洋経済』と「東洋経済オンライン」の２媒体に掲載することで、より幅広い企業および投資家、経営者、ビジネスパーソンに訴求。日本のビジネスパーソンをリードする2メディアを通じ、広告主様の認知拡大に貢献できればと考えております。

マネジメント層が中心読者
　読者全体の約3分の1を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約5割にものぼります。

120年を超える歴史
　『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

幅広い読者の関心を集める注目のWEBメディア
　2003年6月にスタートした「東洋経済オンライン」は、2012年11月に大幅リニューアル。それ以来PV, UBともに急上昇を示し、ビジネス誌系サイトのトップランナーの地位を不動のものにしています。東洋経済の強みを活かしたビジネス、政治・経済、マーケットに関する記事が充実しているのはもちろんのこと、キャリア・教育、ライフスタイルに関する記事も多数掲載。若い世代から経営者層まで幅広い層に支持されています。