今、経営課題として取り組むべき
「企業防災」広告特集（仮題）

　2023年9月1日に関東大震災から100年の節目を迎え、また昨今地球温暖化の影響による自然災害など、従来では予測できなかったような災害が世界的に多発化しています。個人・企業どちらにとっても、日頃から災害に備えることの重要さを強く思い知らされたことは言うまでもありません。特に企業においては、経営課題の最優先課題として、防災対策を強化していく必要があります。
　そこで、『週刊東洋経済』2024年3月18日発売号におきまして、“今、経営課題として取り組むべき「企業防災」 ”（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。いつ、どこで災害に見舞われても、自らを、そして企業を守ることができるよう、防災対策のポイントを解説する総論ページに続き、防災に役立つ参画広告主様の商品やサービスを、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を「東洋経済オンライン」にも掲載することで、より幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。
　組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトでNo.1規模のアクセス数を誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

マネジメント層が中心読者
　読者全体の約4割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約5割にものぼります。

120年を超える歴史
　『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

幅広い読者の関心を集める注目のWEBメディア
　2003年6月にスタートした「東洋経済オンライン」は、2012年11月に大幅リニューアル。それ以来PV, UBともに急上昇を示し、ビジネス誌系サイトのトップランナーの地位を不動のものにしています。東洋経済の強みを活かしたビジネス、政治・経済、マーケットに関する記事が充実しているのはもちろんのこと、キャリア・教育、ライフスタイルに関する記事も多数掲載。若い世代から経営者層まで幅広い層に支持されています。