人的資本経営
～企業価値を高め経営戦略を実現するために～（仮題）

　失われた30年が過ぎ、失われた40年を歩かずに日本企業がこれから再成長していくために、今まで以上に人材への投資が求められています。その中で人的資本の開示が義務化され23年3月期の有価証券報告書から、約4000社の企業が開示の対象になりました。企業は対応に追われることになりますが、本質は開示そのものではなく「人への投資」とその見える化、またその過程により人的資本経営を実現していくことにあります。各企業が自らの人材戦略、経営戦略と向き合い、「答え」のないその道を実現していくために、積極的に情報収集するビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。

　そこで、『週刊東洋経済』2023年5月29日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「人的資本経営　～企業価値を高める経営戦略を実現するために～」（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、人的資本経営に関する有識者にお話いただく総論ページを作り、企業の人的資本経営をサポートするやサービスに注力されている参画広告主様を、記事広告や純広告でご紹介いたします。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を「東洋経済オンライン」上にも掲載することで、貴社のソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指してまいります。

マネジメント層が中心読者
　読者全体の約4割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約5割にものぼります。

120年を超える歴史
　『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

幅広い読者の関心を集める注目のWEBメディア
　2003年6月にスタートした「東洋経済オンライン」は、2012年11月に大幅リニューアル。それ以来PV, UBともに急上昇を示し、ビジネス誌系サイトNo.1の地位を不動のものにしています。東洋経済の強みを活かしたビジネス、政治・経済、マーケットに関する記事が充実しているのはもちろんのこと、キャリア・教育、ライフスタイルに関する記事も多数掲載。若い世代から経営者層まで幅広い層に支持されています。