デジタル人材育成
～DX推進を担う人材育成最前線～（仮題）

　企業にとってDXは欠かせない戦略ですが、DXを推進するうえで不可欠となる人材の圧倒的不足が問題になっています。グローバルでも遅れを取っており、総務省の調査より、米国中国ドイツの三ヶ国比較で、デジタル化を推進するうえでの課題・障壁は「人材不足」という割合も高い（※）のが現状です。採用する難易度も高く、DX人材育成の必要性を感じながらも具体的にどのように実施していくべきなのか、決めかねている企業もあるでしょう。
　
　そこで、『週刊東洋経済』2023年6月19日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「デジタル人材育成　DX推進を担う人材育成最前線」（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、⽇本企業のデジタル推進人材関する実情などを有識者にお話いただく総論ページを作り、DX人材育成プログラムやサービスに注力されている参画広告主様を、記事広告や純広告でご紹介いたします。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を「東洋経済オンライン」上にも掲載することで、貴社のソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指してまいります。
 

マネジメント層が中心読者
　読者全体の約4割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約5割にものぼります。

120年を超える歴史
　『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

幅広い読者の関心を集める注目のWEBメディア
　2003年6月にスタートした「東洋経済オンライン」は、2012年11月に大幅リニューアル。それ以来PV, UBともに急上昇を示し、ビジネス誌系サイトNo.1の地位を不動のものにしています。東洋経済の強みを活かしたビジネス、政治・経済、マーケットに関する記事が充実しているのはもちろんのこと、キャリア・教育、ライフスタイルに関する記事も多数掲載。若い世代から経営者層まで幅広い層に支持されています。