ABWの実現に向けて
従業員のウェルビーイングを向上させる
「新しい働き方」(仮題)

　コロナ禍2年を経て、私たちの働き方は大きく変化しました。在宅勤務の普及、フリーアドレスやシェアオフィスといった新しいオフィス空間。さらに、「どこで働くか？」だけでなく、「いつ働くか？」に関しても議論が生まれ、フレックスタイム制の導入なども広まっています。
　そこで、昨今注目されているのが、ABW(Activity Based Working)です。ABWは、「仕事をする環境を自分で自由に選ぶ」という考え方に基づいたオランダ発祥のワークスタイルです。ABWのもとで働く人たちは、仕事の内容によって働く場所や時間を選ぶことができます。一方で、従業員の勤怠管理やセキュリティ管理の難しさ、さらに従業員同士でのコミュニケーションの不足などが、ABW実現を阻む課題となっています。
　そこで、『週刊東洋経済』2023年3月27日発売号ならびに『東洋経済オンライン』におきまして、「ABWの実現に向けて 従業員のウェルビーイングを向上させる「新しい働き方」」（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、日本企業のABWに関する実情などを有識者にお話いただく総論ページを作り、参画広告主様を、記事広告や純広告でご紹介いたします。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を『東洋経済オンライン』上にも掲載することで、貴社のソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指してまいります。

マネジメント層が中心読者
　読者全体の約4割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約5割にものぼります。

120年を超える歴史
　『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

幅広い読者の関心を集める注目のWEBメディア
　2003年6月にスタートした「東洋経済オンライン」は、2012年11月に大幅リニューアル。それ以来PV, UBともに急上昇を示し、ビジネス誌系サイトNo.1の地位を不動のものにしています。東洋経済の強みを活かしたビジネス、政治・経済、マーケットに関する記事が充実しているのはもちろんのこと、キャリア・教育、ライフスタイルに関する記事も多数掲載。若い世代から経営者層まで幅広い層に支持されています。