世界経済混乱のいま考える「資産形成」

　世界的な利上げの動きやウクライナ危機により、日本や米国をはじめとする世界の株式市場は落ち込みを見せています。ウクライナ危機の長期化やインフレの高進など、世界経済を下押しするリスク要因は多数あり、個人投資家にとっては先を見通せず難しい投資判断を迫られています。特にウクライナ情勢は、世界の市場のボラティリティーを高め、個人投資家のリスク回避の姿勢を加速させました。
　
　ただ、将来の年金水準の実質的な低下、超低金利が続く銀行預金、社会の高齢化などの環境下で、老後を含めた長期的な視点で資産形成に関する議論・検討を行う重要性は変わりません。そこで、『週刊東洋経済』2022年6月13日発売号ならびに『東洋経済オンライン』で「世界経済混乱のいま考える資産形成」（仮題）と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。

　総論ページでは、激変する世界情勢における資産形成との向き合い方のヒントとなる解説・情報を発信いたします。総論ページに続き、記事広告・純広告で、広告主様の商品・サービスをご紹介いたします。

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。

120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。