東洋経済ブランドスタジオは、東洋経済オンライン読者と非読者を対象にし、「株式投資」に関する調査を実施しました。
調査概要は以下のとおりです。
■調査対象者:全国の10代~70代以上の働く男女
■調査期間:2025年5月22日~5月30日
■有効回答総数:1032件
■調査方法:「東洋経済オンライン」メール会員を対象とした調査
調査概要は以下のとおりです。
■調査対象者:全国の10代~70代以上の働く男女
■調査期間:2025年5月22日~5月30日
■有効回答総数:1032件
■調査方法:「東洋経済オンライン」メール会員を対象とした調査
1,000万円以上の株式投資をしている割合は38.0%
「東洋経済オンライン」メール会員を対象に、株式投資に関するアンケートを行いました。
まず、現在保有している株式の種類を聞いたところ、88.4%が「国内上場株式」と回答しました。
投資金額を聞いたところ、「500万円~1,000万円未満」が16.2%で最も多く、次いで「2,000万円~5,000万円未満」が14.1%となりました。
1,000万円以上の投資をされている方の割合を総合すると38.0%となっています。
株式投資ベテラン勢の資産における株式の割合は高い
株式投資を行っている期間と、始めた理由について聞きました。
期間は、「20年以上」の回答が33.5%と最も高く、東洋経済オンライン読者にはベテランの個人投資家が多いことが分かります。

保有する資産の中で株式はどの程度の割合を占めるか聞いたところ、「50%以上」が最も高い割合となりました。次いで「10%未満」となっており、株式投資を20年以上前から行っているベテランの方が株式投資の割合が高くなっている傾向があるようです。

投資を始めた理由は、「老後の資金のため」が65.6%と最も高く、次いで「投資に興味があったため」が56.7%と高くなりました。 必要に迫られつつも、投資という行い自体への興味から投資を行う、能動的な読者が多いようです。

株式以外で運用している金融商品を聞いたところ、「投資信託」が29.4%、「新NISA」が28.4%と高くなりました。 次いで「旧NISA」が21.5%、「個人年金保険」が15.7%となっています。

期間は、「20年以上」の回答が33.5%と最も高く、東洋経済オンライン読者にはベテランの個人投資家が多いことが分かります。

保有する資産の中で株式はどの程度の割合を占めるか聞いたところ、「50%以上」が最も高い割合となりました。次いで「10%未満」となっており、株式投資を20年以上前から行っているベテランの方が株式投資の割合が高くなっている傾向があるようです。

投資を始めた理由は、「老後の資金のため」が65.6%と最も高く、次いで「投資に興味があったため」が56.7%と高くなりました。 必要に迫られつつも、投資という行い自体への興味から投資を行う、能動的な読者が多いようです。

株式以外で運用している金融商品を聞いたところ、「投資信託」が29.4%、「新NISA」が28.4%と高くなりました。 次いで「旧NISA」が21.5%、「個人年金保険」が15.7%となっています。

NISA利用率は高いものの、未利用も一定数
新NISAを利用している理由を聞いたところ、株式投資の質問と同じく「老後の資金のため」が52.5%と最も高くなりました。
その一方で「利用していない」という回答も26.9%と多く、株式投資をやっている方の中には一定数新NISAには手を出さない方がいるとみられます。

新NISAに月にいくら投資しているかを聞きました。
成長投資枠、つみたて投資枠、どちらも最も高いのが「投資していない」(成長投資枠が40.6%、つみたて投資枠が45.8%)でしたが、それを除くと成長投資枠では「月1万~5万円未満」が17.2%と最も高く、次いでつみたて投資枠では「月5万~10万円」が23.9%と最も高くなりました。つみたて投資枠のほうが投資額が多くなる傾向にあるようです。


その一方で「利用していない」という回答も26.9%と多く、株式投資をやっている方の中には一定数新NISAには手を出さない方がいるとみられます。

新NISAに月にいくら投資しているかを聞きました。
成長投資枠、つみたて投資枠、どちらも最も高いのが「投資していない」(成長投資枠が40.6%、つみたて投資枠が45.8%)でしたが、それを除くと成長投資枠では「月1万~5万円未満」が17.2%と最も高く、次いでつみたて投資枠では「月5万~10万円」が23.9%と最も高くなりました。つみたて投資枠のほうが投資額が多くなる傾向にあるようです。


投資先選定基準は「企業の成長性・将来性の高さ」、投資指標は「配当利回り」が最も高い
投資先の選定で重視する基準・投資指標を聞きました。
株式投資先の選定で重視する基準は、「企業の成長性・将来性の高さ」が最も高く66.9%、次いで「業績・財務情報」が58.5%、「配当利回りの良さ」が58.4%となりました。 「重視する投資指標」では、「配当利回り」が54.3%、「株価収益率(PER)」が47.3%、「株価純資産倍率(PBR)」が42.2%となりました。

株式投資先の選定で重視する基準は、「企業の成長性・将来性の高さ」が最も高く66.9%、次いで「業績・財務情報」が58.5%、「配当利回りの良さ」が58.4%となりました。 「重視する投資指標」では、「配当利回り」が54.3%、「株価収益率(PER)」が47.3%、「株価純資産倍率(PBR)」が42.2%となりました。

「情報通信・インターネット」「半導体・電子部品・電池」「資源・エネルギー・素材」「金融・フィンテック」の注目度が高い
今後投資を行なっていくにあたって、現在どの業界に注目しているか聞きました。
「情報通信・インターネット」45.4%、「半導体・電子部品・電池」35.7%、 「資源・エネルギー・素材」28.2%、「金融・フィンテック」27.5%となりました。 AIやハイテク産業といった、まさに現在成長中の業界に注目している方が多いようです。

「情報通信・インターネット」45.4%、「半導体・電子部品・電池」35.7%、 「資源・エネルギー・素材」28.2%、「金融・フィンテック」27.5%となりました。 AIやハイテク産業といった、まさに現在成長中の業界に注目している方が多いようです。

運用方針は「分散投資」と「長期保有」
回答者本人の「金融に関する知識のレベル」を聞くと、「中レベル(ある程度の知識がある)」が47.2%、「低レベル(それほど知識がない)」が42.3%となりました。

株式投資の運用方針としては、「複数の銘柄や種類に、分散投資を行う」が55.7%と最も高く、次いで「良さそうな銘柄や商品を、長期保有する」が47.6%となりました。 リスク分散をしつつ、伸びそうな銘柄を見極めて長期保有する読者が多いようです。


株式投資の運用方針としては、「複数の銘柄や種類に、分散投資を行う」が55.7%と最も高く、次いで「良さそうな銘柄や商品を、長期保有する」が47.6%となりました。 リスク分散をしつつ、伸びそうな銘柄を見極めて長期保有する読者が多いようです。

不透明な2025年の相場でも「いつも通り株を売買する」「堅実に投資を行う」
2025年前半はトランプショックで荒れた株式相場となり、見通しが不透明ですが、東洋経済読者の投資家の皆様はどうしているか聞きました。
現在の状況はどうか聞くと「特別なことはなく、いつも通り株を売買する」という回答が47.7%と最も高くなりました。

今後の投資方針を聞くと「上がる銘柄とタイミングを見極め、堅実に投資を行いたい」という回答が35.7%となりました。 荒れた相場でも、撤退したり様子見をすることなく、冷静に見極めた上で株式の売買をする投資家の方が多いようです。

現在の状況はどうか聞くと「特別なことはなく、いつも通り株を売買する」という回答が47.7%と最も高くなりました。

今後の投資方針を聞くと「上がる銘柄とタイミングを見極め、堅実に投資を行いたい」という回答が35.7%となりました。 荒れた相場でも、撤退したり様子見をすることなく、冷静に見極めた上で株式の売買をする投資家の方が多いようです。

個人資産管理サービスやロボアドバイザーは「利用してみたい」も一定数
株式投資をサポートするサービスとして「個人資産管理サービス」「ロボアドバイザー」の利用意向を聞きました。
「利用するつもりはない」という回答が、個人資産管理サービスが43.8%、ロボアドバイザーが44.1%と多くなりました。
その一方で、「利用してみたい」という回答が、個人資産管理サービスが20.8%、ロボアドバイザーが30.8%と一定数いることも分かりました。


「利用するつもりはない」という回答が、個人資産管理サービスが43.8%、ロボアドバイザーが44.1%と多くなりました。
その一方で、「利用してみたい」という回答が、個人資産管理サービスが20.8%、ロボアドバイザーが30.8%と一定数いることも分かりました。


投資の際に参考にするWEBメディア、雑誌、その他資料
WEBメディアは「東洋経済オンライン」が73.0%、「日経電子版」が51.5%、「会社四季報オンライン」が35.7%でした。

経済誌・投資専門誌は『週刊東洋経済』が41.9%、『会社四季報』が34.2%となりました。

雑誌やニュースサイト以外に投資検討のために参考しているものを聞いたところ、「企業の財務情報・決算情報」が65.0%と圧倒的に高くなりました。以下は2位が「書籍」が24.8%、3位が「企業の非財務情報・統合報告書」が22.2%、「YouTubeの動画」が19.3%となりました。


経済誌・投資専門誌は『週刊東洋経済』が41.9%、『会社四季報』が34.2%となりました。

雑誌やニュースサイト以外に投資検討のために参考しているものを聞いたところ、「企業の財務情報・決算情報」が65.0%と圧倒的に高くなりました。以下は2位が「書籍」が24.8%、3位が「企業の非財務情報・統合報告書」が22.2%、「YouTubeの動画」が19.3%となりました。

今回の調査属性


まとめ
■1,000万円以上の株式投資をしている割合は38.0%
■株式投資歴は「20年以上」のベテラン、「老後の資金」「興味があったため」投資をする読者が多い
■投資先選定基準は「企業の成長性・将来性の高さ」、投資指標は「配当利回り」が最も高い
■「情報通信・インターネット」「半導体・電子部品・電池」「資源・エネルギー・素材」「金融・フィンテック」の注目度が高い
■不透明な2025年の相場でも「いつも通り株を売買する」「堅実に投資を行う」
■投資検討のために閲覧するのは、WEBメディアは「東洋経済オンライン」「日経電子版」「会社四季報オンライン」、経済誌・投資専門誌は『週刊東洋経済』『会社四季報』
東洋経済ブランドスタジオは今後も、皆様のビジネスに役立つさまざまな調査を実施してまいります。
■株式投資歴は「20年以上」のベテラン、「老後の資金」「興味があったため」投資をする読者が多い
■投資先選定基準は「企業の成長性・将来性の高さ」、投資指標は「配当利回り」が最も高い
■「情報通信・インターネット」「半導体・電子部品・電池」「資源・エネルギー・素材」「金融・フィンテック」の注目度が高い
■不透明な2025年の相場でも「いつも通り株を売買する」「堅実に投資を行う」
■投資検討のために閲覧するのは、WEBメディアは「東洋経済オンライン」「日経電子版」「会社四季報オンライン」、経済誌・投資専門誌は『週刊東洋経済』『会社四季報』
東洋経済ブランドスタジオは今後も、皆様のビジネスに役立つさまざまな調査を実施してまいります。