東洋経済オンライン読者の「住まいに関する意識調査」を実施

東洋経済ブランドスタジオは、「東洋経済オンライン」メール会員ユーザーに対して、「住まい」に関する調査を実施しました。
調査概要は以下のとおりです。

■調査対象者：全国の東洋経済オンライン メール会員ユーザーの20代～60代の働く男女
■調査期間：2023年10月12日～22日
■有効回答総数：1585件
■調査方法：「東洋経済オンライン」メール会員向けのメールによるインターネット調査
 

全回答者（N=1585）に、「あなたの現在の住居形態について教えてください」と聞いたところ、「持ち家（一戸建て」が50.1%と最も多い結果となりました。
「今後5年以内に住居を変える予定はありますか？」という問いに、「具体的に」または「時期は未定だが、購入を」検討していると回答した割合は32.2％で、検討先の候補として最も多いのが「持ち家（一戸建て）」（41.5％）で、次いで「持ち家（マンション）」（34.8％）が上がっており、約4分の3が持ち家への変更を検討していることがわかりました。

「具体的に検討している」「時期は未定だが、購入を検討している」と回答した人（n=510）に「変更先の住居で検討している住居形態について教えてください」と聞いたところ、「持ち家（一戸建て）」（41.5%）を検討している人が最も多い結果になりました。


 

次に、全回答者（N=1585）に対し、住居変更の際に「不動産購入を検討するときに『住む地域』について重視する項目を最大3つ教えてください」と聞きました。
住む地域について重視する項目として、最も割合が高いのが、「安全な地域」（55.4%）となり、次いで「勤務先からの交通アクセスが良い」（45.2%）となりました。
同様に、全回答者に対し「不動産購入を検討するときに『建物』について重視する項目を最大3つ教えてください」と聞きました。その結果、「間取り」（62.1%）を最重要視していることがわかります。

※複数回答


全回答者（N=1585）に対し、「不動産を検討するとき、『住む地域』について参考にする情報源を最大3つ教えてください」と聞きました。「不動産ポータルサイト」（57.0%）となりました。
同様の全回答者に、「不動産を検討するとき、『建物』について参考にする情報源を最大3つ教えてください」と質問したところ、「不動産会社のウェブサイトやパンフレット」（65.0%）、「インターネットメディアでの情報」（55.8%）と、オンラインなどでの情報収集を重視する一方で、「建物の見学会やオープンハウス、住宅展示会」（38.5%）も上位に来ており、実際に足を運んで見学することも重視していることがわかります。

 

全回答者（N=1585）に対し、「老後のお住まいについて、検討している項目を教えてください」と聞いたところ、最も割合が高いのが、「現在の持ち家に引き続き居住」（43.4%）となりました。一方で、現在の持ち家を売却、または賃貸から「持ち家を購入する」と回答した割合は19.1％を占めており、約6割は持ち家で老後を過ごそうと考えていることがわかりました。

また全回答者に対し、「サービス付き高齢者向け住宅を選ぶ際に重視する項目について最大3つ教えてください」と聞いたところ、「入居費用、月額費用などの料金体系」（59.4％）に次いで「運営元企業の信頼度」（57.0％）を重視しています。


 

現在の住居形態について「持ち家（マンション）」「賃貸（マンション・アパート）」と回答した人（N=719）に、「現在のマンション管理やマンション自治について、お悩みの点を最大3つ教えてください」と聞いたところ、悩み事として最も割合が高いのが、「施設や設備の維持管理」（39.1％）、次いで「マンション所有者の高齢化」（31.8%）という結果が出ています。

同じの回答者に、「マンション管理団体やマンション自治団体について重要だと感じる点を最大3つ教えてください」と聞いたところ、マンション管理団体について重視する項目として、「経験豊富で信頼性がある」（53.8％）が最も多い結果になりました。次いで「マンション管理の専門的知識がある」（48.3%）、「緊急時対応がしっかりしている」（37.0%）と、管理団体の性質を重視する傾向にあります。

 

・現在「持ち家（一戸建て）」に居住する読者が約半数で最多
・住む地域は「安全性」を重視し、建物は「間取り」を重視
・建物を検討する際は、不動産会社の情報に加え、メディアでの情報を重視
・マンションに住む読者は、管理団体に対して、経験や信頼、知識を求める

東洋経済ブランドスタジオは今後も、皆様のビジネスに役立つさまざまな調査を実施してまいります。