次世代教育情報サイト「東洋経済education×ICT」は、教育従事者、行政、保護者、教育関連企業、一般企業を双方向につなぎ、次世代の教育に関する提言や、変革が起きている教育現場の実践的な情報を発信するメディアです。サイトコンセプトや、広告主様にどのような目的でご活用いただいているか、セミナー事業部の赤尾万里とメディア営業部の北村佳凜に聞きました。
企業と教育業界をつなぐ「次世代の教育プラットフォーム」を目指して
――自己紹介をお願いします。
赤尾：ビジネスプロモーション局セミナー事業部の赤尾万里です。東洋経済新報社に入社する前は、中学受験塾を全国展開している教育系サービス企業で働いていました。現在は、セミナーの企画や、セミナー運営のフォローアップを担当しています。「東洋経済education×ICT」では、サイトの立ち上げから携わり、ウェビナーの企画や参加者のデータ管理などを行っています。
北村：ビジネスプロモーション局メディア営業部の北村佳凜です。新卒で東洋経済新報社に入社しました。入社後、「東洋経済education×ICT」や「東洋経済オンライン」、また『週刊東洋経済』の広告営業を担当し、現在は営業推進チームで営業サポート業務やBtoBマーケティングを担当しています。
――「東洋経済education×ICT」は2020年7月15日からスタートした次世代教育情報サイトです。どのようなサイトでしょうか。
赤尾：サイト立ち上げのきっかけは、「東洋経済オンライン」読者の42.8%が女性（※1）であることを踏まえて、女性向けの新たなメディアを作ろうという声が社内で上がったことです。当時はちょうど新型コロナウイルスの影響で全国一斉臨時休校が実施され、「GIGAスクール構想」（※2）の目標スケジュールが大幅に前倒しになるなど、教育現場に大きな変化が訪れた時期でした。
そこで、次世代につなぐ「教育」もまた社会の重要なインフラであり、経済情報に精通する東洋経済だからこそ届けられる情報があると考え、「東洋経済education×ICT」を立ち上げました。
※1 東洋経済オンラインを週1回以上読む全国の有職男⼥を1000名抽出（2023年2⽉7⽇～2⽉9⽇）
※2 全国の生徒に1人1台の情報端末や学校に高速大容量の通信ネットワークを整備する文部科学省の取り組み
北村：「東洋経済education×ICT」のサイトコンセプトは、企業と教育業界をつなぐ懸け橋となることです。教育従事者、行政、保護者、教育関連企業を双方向につなぎ、「次世代の教育プラットフォーム」として、変革が起きている教育現場の実践的な情報を発信しています。
教育関連の情報を発信するメディアはほかにもありますが、受験対策などの記事にとどまらず、ビジネス・経済系の記事を多数配信していることが強みです。「東洋経済オンライン」で培ったノウハウや取材力を武器に、さまざまなテーマの記事を展開しています。
――「東洋経済education×ICT」の読者の特徴を教えてください。
北村：主要な読者層は、小・中・高等学校・大学の先生や学校経営者、教育委員会などの教育事業者の方です。教育現場で実際に起きている問題点をテーマにすることも多いため、共感を持って読んでいただけていると思います。生徒の保護者の方も、学校現場の課題感に関心をお持ちになって読んでくださいます。
平均滞在時間が約11分と、じっくり読まれる読者の方が多いことも特徴です。また、2022年のアクセスページランキングでは、サイトのトップページが2位にランクインしており、ブックマークして定期的に訪問してくださる方が多いようです。
赤尾：読者アンケートでも、「こんな記事が読みたい」「授業や教育委員会での発表資料として使ってよいか」など、熱心な感想をよくいただきます。いただいた感想やお声は、編集会議で共有し、記事作りの参考にさせていただいています。
――「東洋経済education×ICT」は、公式YouTubeチャンネル「探究TV」の運営や、「教育大喜利Twitterキャンペーン」「高校生学校記事コンクール」の開催など、さまざまな企画を実施していますね。
赤尾：YouTubeチャンネル「探究TV」は、まだ「東洋経済education×ICT」を知らない方々にサイトを認知していただくためにスタートしました。「学びを、続けるあなたへ。」をテーマに、教育に関心を寄せるすべての視聴者に対し、新たな気づきや教育活動へのヒントとなる情報を発信しています。養老孟司氏など、著名人の方にもご出演いただいています。
北村：未来の新入生や他校の生徒に向けて自分の学校の魅力を紹介する「高校生学校記事コンクール」は、学校の先生にサイトを知っていただくために企画しました。300近い応募があり、入賞した作品は、実際に「東洋経済education×ICT」で記事として配信しています。
毎年実施している「教育あるある」をテーマにした川柳キャンペーンは、お子様、保護者、教育事業者などさまざまな方を対象としており、昨年は約5000件のご応募をいただきました。
――「東洋経済education×ICT」では、記事の配信だけでなく、動画、ウェビナー、研修講座など、インタラクティブな情報発信も行っています。
赤尾：サイト内で連載していただいている先生によるオンライン・トーク・イベントや、デジタル・シティズンシップに関するウェビナー、教員の働き方改革をテーマにしたウェビナーなどの企画・運営を担当しました。最初は手探りでしたが、お忙しい学校の先生が見やすいようにアーカイブ配信を行うなどの工夫を重ねた結果、今では多くの方に視聴していただけるようになりました。
視聴者の方には、「勇気をもらえました」「明日から実践してみます」など、前向きな感想をたくさんいただいています。既存の研修ではなかなかすべてをカバーすることは難しいという現状があるようで、無料で視聴できるウェビナーがあってありがたい、などのお声もいただきました。これからも、教員をはじめ教育従事者の方々が現在困っているテーマについて課題解決につながるようなウェビナーを開催していく予定です。
赤尾：ビジネスプロモーション局セミナー事業部の赤尾万里です。東洋経済新報社に入社する前は、中学受験塾を全国展開している教育系サービス企業で働いていました。現在は、セミナーの企画や、セミナー運営のフォローアップを担当しています。「東洋経済education×ICT」では、サイトの立ち上げから携わり、ウェビナーの企画や参加者のデータ管理などを行っています。
北村：ビジネスプロモーション局メディア営業部の北村佳凜です。新卒で東洋経済新報社に入社しました。入社後、「東洋経済education×ICT」や「東洋経済オンライン」、また『週刊東洋経済』の広告営業を担当し、現在は営業推進チームで営業サポート業務やBtoBマーケティングを担当しています。
――「東洋経済education×ICT」は2020年7月15日からスタートした次世代教育情報サイトです。どのようなサイトでしょうか。
赤尾：サイト立ち上げのきっかけは、「東洋経済オンライン」読者の42.8%が女性（※1）であることを踏まえて、女性向けの新たなメディアを作ろうという声が社内で上がったことです。当時はちょうど新型コロナウイルスの影響で全国一斉臨時休校が実施され、「GIGAスクール構想」（※2）の目標スケジュールが大幅に前倒しになるなど、教育現場に大きな変化が訪れた時期でした。
そこで、次世代につなぐ「教育」もまた社会の重要なインフラであり、経済情報に精通する東洋経済だからこそ届けられる情報があると考え、「東洋経済education×ICT」を立ち上げました。
※1 東洋経済オンラインを週1回以上読む全国の有職男⼥を1000名抽出（2023年2⽉7⽇～2⽉9⽇）
※2 全国の生徒に1人1台の情報端末や学校に高速大容量の通信ネットワークを整備する文部科学省の取り組み
北村：「東洋経済education×ICT」のサイトコンセプトは、企業と教育業界をつなぐ懸け橋となることです。教育従事者、行政、保護者、教育関連企業を双方向につなぎ、「次世代の教育プラットフォーム」として、変革が起きている教育現場の実践的な情報を発信しています。
教育関連の情報を発信するメディアはほかにもありますが、受験対策などの記事にとどまらず、ビジネス・経済系の記事を多数配信していることが強みです。「東洋経済オンライン」で培ったノウハウや取材力を武器に、さまざまなテーマの記事を展開しています。
――「東洋経済education×ICT」の読者の特徴を教えてください。
北村：主要な読者層は、小・中・高等学校・大学の先生や学校経営者、教育委員会などの教育事業者の方です。教育現場で実際に起きている問題点をテーマにすることも多いため、共感を持って読んでいただけていると思います。生徒の保護者の方も、学校現場の課題感に関心をお持ちになって読んでくださいます。
平均滞在時間が約11分と、じっくり読まれる読者の方が多いことも特徴です。また、2022年のアクセスページランキングでは、サイトのトップページが2位にランクインしており、ブックマークして定期的に訪問してくださる方が多いようです。
赤尾：読者アンケートでも、「こんな記事が読みたい」「授業や教育委員会での発表資料として使ってよいか」など、熱心な感想をよくいただきます。いただいた感想やお声は、編集会議で共有し、記事作りの参考にさせていただいています。
――「東洋経済education×ICT」は、公式YouTubeチャンネル「探究TV」の運営や、「教育大喜利Twitterキャンペーン」「高校生学校記事コンクール」の開催など、さまざまな企画を実施していますね。
赤尾：YouTubeチャンネル「探究TV」は、まだ「東洋経済education×ICT」を知らない方々にサイトを認知していただくためにスタートしました。「学びを、続けるあなたへ。」をテーマに、教育に関心を寄せるすべての視聴者に対し、新たな気づきや教育活動へのヒントとなる情報を発信しています。養老孟司氏など、著名人の方にもご出演いただいています。
北村：未来の新入生や他校の生徒に向けて自分の学校の魅力を紹介する「高校生学校記事コンクール」は、学校の先生にサイトを知っていただくために企画しました。300近い応募があり、入賞した作品は、実際に「東洋経済education×ICT」で記事として配信しています。
毎年実施している「教育あるある」をテーマにした川柳キャンペーンは、お子様、保護者、教育事業者などさまざまな方を対象としており、昨年は約5000件のご応募をいただきました。
――「東洋経済education×ICT」では、記事の配信だけでなく、動画、ウェビナー、研修講座など、インタラクティブな情報発信も行っています。
赤尾：サイト内で連載していただいている先生によるオンライン・トーク・イベントや、デジタル・シティズンシップに関するウェビナー、教員の働き方改革をテーマにしたウェビナーなどの企画・運営を担当しました。最初は手探りでしたが、お忙しい学校の先生が見やすいようにアーカイブ配信を行うなどの工夫を重ねた結果、今では多くの方に視聴していただけるようになりました。
視聴者の方には、「勇気をもらえました」「明日から実践してみます」など、前向きな感想をたくさんいただいています。既存の研修ではなかなかすべてをカバーすることは難しいという現状があるようで、無料で視聴できるウェビナーがあってありがたい、などのお声もいただきました。これからも、教員をはじめ教育従事者の方々が現在困っているテーマについて課題解決につながるようなウェビナーを開催していく予定です。
教育現場における認知拡大、コンバージョン獲得をご支援
ーーソリューションツールとしての「東洋経済education×ICT」の強みを教えてください。
北村：まず、教員や教育機関など教育分野に携わる、情報収集に熱心な方が読者である点が挙げられます。動画やウェビナーなどもありますが、メインのコンテンツは長文のテキストです。活字を読むのに慣れている読者が多いという点も特徴です。
また広告リーチという点では、「東洋経済オンライン」から記事広告への誘導をかけることができるという強みがあります。「東洋経済オンライン」のメイン読者層は現役のビジネスパーソンで、経営者から役員、管理職、現場社員まで、幅広い層に閲覧されています。また、プライベートでは子どもがいて教育への高い関心がある親です。
――「東洋経済education×ICT」では、記事広告のほか、ウェビナー、メール配信、冊子制作など広告主様の課題やご希望に応じてさまざまなメニューをご用意しています。実際にどのような広告主様に、どのような目的や課題感を持ってご活用いただいているか教えてください。
北村：学校のICT化をサポートする教育プラットフォームやツールを提供している企業様が、教育現場における認知拡大を目的に広告をご出稿されるケースが多いです。また、プログラミングサービスなど、学校の外での学びを提供するサービスを提供している企業様が、保護者層にアプローチすることを目的にご出稿いただくこともあります。「東洋経済education×ICT」だけでなく、読者に子育て世代が多い「東洋経済オンライン」にもリーチできるメニューも用意しているため、教育事業者の方と保護者の方の両方に広告を届けたいという広告主様にもご活用いただいています。
教育従事者の方にメインで訴求したい場合は、編集風体裁記事広告のベーシックプランや、教育機関・教育委員会の方へ配信するメールマガジン広告をお勧めしています。自社のオウンドメディアに集客したい場合は、レクタングルバナー広告をご提案させていただいております。
ーー広告主様からの反響はいかがでしたか。
北村：記事広告は1万ページビュー保証でご提供しています。教育に携わる人に広くリーチできるほか、「東洋経済オンライン」の集客力を活用できることでもご好評いただいています。SEO（検索エンジン最適化）にも力を入れており、キーワードによっては、自然検索で記事広告が上位に表示されることもあるため、タイトルを工夫して長期的に検索で読まれる記事広告を意図される広告主様もいらっしゃいます。
以前ある記事広告でGoogle Discover（Googleアプリなどでユーザーの興味や関心に関連するコンテンツが表示される仕組み）に掲載され、5万PVと保証数を大幅に超過したときはとくに評価していただきました。
赤尾：記事広告の読者に対して実施しているアンケートでは、情報収集に熱心な読者が多いこともあり、熟読しないと書けないような熱心な回答を多くいただきます。そんな読者からのフィードバックが得られるという点でも評価いただいています。
ーーリード獲得型記事広告や資料請求特設サイト掲載メニューなど、顧客情報の獲得を目指すメニューもありますね。
北村：そうですね、「東洋経済education×ICT」の読者は情報収集にとくに熱心な方が多いです。ある広告主様のセミナーの集客をご支援させていただいたとき、セミナー参加者の約半分が「東洋経済education×ICT」からのお申し込みだったというケースがありました。そのほかにも、会員登録を目的にご出稿いただいた広告主様で、想定を上回る登録数があったという反響もいただいています。達成したいコンバージョンに合わせて、適したメニューをご提案いたします。
――――今後取り組んでいきたいことや、広告主様へコメントをお願いします。
赤尾：2023年の夏に、教育従事者の方向けのセミナーを初めてリアルで開催する予定です。読者の方と実際に会えるチャンスなので、さまざまなご意見をお伺いしたいと思っています。ウェビナーだけでなく、こうしたリアルでのイベントや、有料の研修講座なども少しずつチャレンジしていきたいです。
北村：「東洋経済education×ICT」はまだ新参者ですが、新しいメディアならではの柔軟性を生かして、新たな広告メニューを拡充していきたいと思っています。広告主様のいろいろなニーズにお応えできるように進化していきます。どうぞご期待ください。
北村：まず、教員や教育機関など教育分野に携わる、情報収集に熱心な方が読者である点が挙げられます。動画やウェビナーなどもありますが、メインのコンテンツは長文のテキストです。活字を読むのに慣れている読者が多いという点も特徴です。
また広告リーチという点では、「東洋経済オンライン」から記事広告への誘導をかけることができるという強みがあります。「東洋経済オンライン」のメイン読者層は現役のビジネスパーソンで、経営者から役員、管理職、現場社員まで、幅広い層に閲覧されています。また、プライベートでは子どもがいて教育への高い関心がある親です。
――「東洋経済education×ICT」では、記事広告のほか、ウェビナー、メール配信、冊子制作など広告主様の課題やご希望に応じてさまざまなメニューをご用意しています。実際にどのような広告主様に、どのような目的や課題感を持ってご活用いただいているか教えてください。
北村：学校のICT化をサポートする教育プラットフォームやツールを提供している企業様が、教育現場における認知拡大を目的に広告をご出稿されるケースが多いです。また、プログラミングサービスなど、学校の外での学びを提供するサービスを提供している企業様が、保護者層にアプローチすることを目的にご出稿いただくこともあります。「東洋経済education×ICT」だけでなく、読者に子育て世代が多い「東洋経済オンライン」にもリーチできるメニューも用意しているため、教育事業者の方と保護者の方の両方に広告を届けたいという広告主様にもご活用いただいています。
教育従事者の方にメインで訴求したい場合は、編集風体裁記事広告のベーシックプランや、教育機関・教育委員会の方へ配信するメールマガジン広告をお勧めしています。自社のオウンドメディアに集客したい場合は、レクタングルバナー広告をご提案させていただいております。
ーー広告主様からの反響はいかがでしたか。
北村：記事広告は1万ページビュー保証でご提供しています。教育に携わる人に広くリーチできるほか、「東洋経済オンライン」の集客力を活用できることでもご好評いただいています。SEO（検索エンジン最適化）にも力を入れており、キーワードによっては、自然検索で記事広告が上位に表示されることもあるため、タイトルを工夫して長期的に検索で読まれる記事広告を意図される広告主様もいらっしゃいます。
以前ある記事広告でGoogle Discover（Googleアプリなどでユーザーの興味や関心に関連するコンテンツが表示される仕組み）に掲載され、5万PVと保証数を大幅に超過したときはとくに評価していただきました。
赤尾：記事広告の読者に対して実施しているアンケートでは、情報収集に熱心な読者が多いこともあり、熟読しないと書けないような熱心な回答を多くいただきます。そんな読者からのフィードバックが得られるという点でも評価いただいています。
ーーリード獲得型記事広告や資料請求特設サイト掲載メニューなど、顧客情報の獲得を目指すメニューもありますね。
北村：そうですね、「東洋経済education×ICT」の読者は情報収集にとくに熱心な方が多いです。ある広告主様のセミナーの集客をご支援させていただいたとき、セミナー参加者の約半分が「東洋経済education×ICT」からのお申し込みだったというケースがありました。そのほかにも、会員登録を目的にご出稿いただいた広告主様で、想定を上回る登録数があったという反響もいただいています。達成したいコンバージョンに合わせて、適したメニューをご提案いたします。
――――今後取り組んでいきたいことや、広告主様へコメントをお願いします。
赤尾：2023年の夏に、教育従事者の方向けのセミナーを初めてリアルで開催する予定です。読者の方と実際に会えるチャンスなので、さまざまなご意見をお伺いしたいと思っています。ウェビナーだけでなく、こうしたリアルでのイベントや、有料の研修講座なども少しずつチャレンジしていきたいです。
北村：「東洋経済education×ICT」はまだ新参者ですが、新しいメディアならではの柔軟性を生かして、新たな広告メニューを拡充していきたいと思っています。広告主様のいろいろなニーズにお応えできるように進化していきます。どうぞご期待ください。
