電気自動車（EV）に関する調査を実施

東洋経済ブランドスタジオは、全国の10代から60代の男女に対し、電気自動車（EV）に関する認知や意識についてインターネット調査を実施しました。
調査概要は以下のとおりです。

■調査対象者：全国の10代から60代の男女
■調査期間：2022年8月5日
■回答総数：570件
■調査方法：「モニタス」インターネット調査
 職業「パート・アルバイト」「主婦・主夫」「大学生・大学院生」「家事手伝い」「無職」を除く、日本全国の10代～60代
「週に1度以上、ビジネス誌系メディアを利用する」に「はい」と回答した人を「ビジネス誌メディア読者」とする
 

電気自動車と聞いて想起するブランドは、全回答者は「日産」（49.5%）、「トヨタ」（45.8%）、「テスラ」（25.5%）となりました。ビジネス誌メディア読者では、「特にイメージがない」（6.9%）が、全回答者（13.1%）より6.2ポイント低くなりました。また、「メルセデス・ベンツ」（5.9%）、 「BMW」（4.9%）、「ボルボ」（4.9%）、「アウディ」（2.9%）など欧州車ブランドと回答した人の割合も、ビジネス誌メディア読者のほうが高くなっています。


知っている電気自動車の車種名は、国産車を中心にテレビCMを打っている車種が上位にきています。全回答者では「どれも知らない」（23.5%）という回答の割合も高く、一定程度「無関心層」があることを示唆しています。ビジネス誌メディア読者は全体的に認知率が高く、「どれも知らない」（5.9%）が低い点が特徴です。

無関心層の存在がありつつも、全回答者で「購入を検討している」（21.8%）と電気自動車への関心が一定程度あることがわかります。ビジネス誌メディア読者では、47.1%が「検討している」と回答。行政の方針や、国内外の自動車メーカーの対応によって、電気自動車推進のトレンドはますます進んでいくかもしれません。

 


 

電気自動車を検討できる価格帯は、全回答者もビジネス誌メディア読者に絞っても、200万円～300万円台が頂点になりました。
200万円～300万円かその前後の価格帯の電気自動車の登場が今後の普及のカギとなるかもしれません。

電気自動車を保有するメリットは全回答者で「ガソリン代より電気代の方が安い」（53.5%）、「CO2を排出せず環境負荷が低い」（41.5%）、「補助金・減税の適用」（30.4%）の順となりました。電気代や補助金・減税という家計と関連する動機が大きいですが、環境負荷が低いという割合が高い点に、環境意識の高まりがうかがえるかもしれません。
ビジネス誌メディア読者のみだと全体的にポイントが高くなりますが、「トレンドの先端であり格好いい」（7.8%）、「人に自慢できる」（7.8%）と、電気自動車をポジティブなイメージで捉える割合が高くなっていることがわかります。


 

今回の調査対象は以下の通り。

今回の調査で得られたファインディングは以下のとおりです。
 

• ・テレビCMをよく打つブランド・車種がイメージ想起の上位
• ・購入を検討している関心層が一定程度いる一方で、無関心層の存在もある
• ・電気自動車を検討できる価格帯は200万円～300万円台 
• ・ビジネス誌メディア読者はEVをポジティブなイメージで捉えている 

東洋経済ブランドスタジオは今後も、皆様のビジネスに役立つさまざまな調査を実施してまいります。