【調査概要】
■調査対象者:全国の20代から60代の男女
■調査期間:2022年7月4日~7月5日
■回答総数:717件
■調査方法:「モニタス」インターネット調査 「週に1度以上、東洋経済オンラインを閲覧している」読者を東洋経済オンラインの読者と設定し、それ以下の頻度の読者を非読者とする
■調査対象者:全国の20代から60代の男女
■調査期間:2022年7月4日~7月5日
■回答総数:717件
■調査方法:「モニタス」インターネット調査 「週に1度以上、東洋経済オンラインを閲覧している」読者を東洋経済オンラインの読者と設定し、それ以下の頻度の読者を非読者とする
東洋経済オンラインの読者は子どもの大学受験に積極的に関与
本調査では、「週に1度以上、東洋経済オンラインを閲覧している」読者を東洋経済オンラインの読者と定義し、非読者と回答を比較しました。
まず初めに「あなたはお子さまの大学受験にどの程度関与しますか/しましたか」の問いについて、読者・非読者ともに「大学選び・学部選び・金銭面・受験対策などあらゆるサポート」と回答した人が最も多い一方で、非読者は読者に比べて「金銭的面のサポート」と回答した人が最も多い結果となりました。
「お子さまの大学選びをするうえでどんな情報を参考にしましたか」の質問では、読者は非読者に比べて、情報サイトや情報冊子などで積極的に情報収集しているという結果が出ました。
中でも「塾の説明会」と回答した割合が、読者の31.6%に対して非読者は16.3%と約15ポイントの差がありました。
まず初めに「あなたはお子さまの大学受験にどの程度関与しますか/しましたか」の問いについて、読者・非読者ともに「大学選び・学部選び・金銭面・受験対策などあらゆるサポート」と回答した人が最も多い一方で、非読者は読者に比べて「金銭的面のサポート」と回答した人が最も多い結果となりました。
「お子さまの大学選びをするうえでどんな情報を参考にしましたか」の質問では、読者は非読者に比べて、情報サイトや情報冊子などで積極的に情報収集しているという結果が出ました。
中でも「塾の説明会」と回答した割合が、読者の31.6%に対して非読者は16.3%と約15ポイントの差がありました。
東洋経済オンラインの読者は、大学選びの際に幅広い点を重視
「お子さまの大学選びの際に、『あなた』 『お子さま』が重視するポイントを教えてください」と質問したところ、読者・非読者自身、子ども、共に「学びたい学部があるか」が最も多い結果となりました。一方で、読者は非読者に比べて、大学の偏差値や就職率、知名度など幅広い点を重視している傾向にあります。
東洋経済オンラインの読者は非読者に比べて、保護者としてオープンキャンパスに参加している
「大学のオープンキャンパスの際、お子さんと一緒に参加しますか。または、したことがありますか」と質問したところ、読者は「参加する(したことがある)」と回答した人が過半数だった一方で、非読者は「参加しない(したことはない)」が6割を占めました。
参加方法について質問したところ、「オフライン(現地での見学)」が読者・非読者ともに最も多い結果となりました。
オープンキャンパスの大学を選ぶ方法として、読者・非読者ともに「志望順位が高い」
が最も多い一方で、読者は「説明会が充実している」や「体験できる講義が充実している」など、実際に参加できるプログラムを重視している傾向があります。
東洋経済オンラインの読者は、子どもの大学受験に予備校や通信教材を活用する傾向にある
「お子さまの大学受験の際、学習塾など勉強のためにしていたことを教えてください」と質問したところ、読者・非読者ともに予備校と回答した割合が最も多い結果となりました。一方で、読者は非読者に比べて、学校外の予備校や塾、通信教材をより多く活用していることがわかりました。中でも「専門予備校」に通っていたと回答した割合は、読者が10.2%に対して非読者が1.2%と、9ポイント差がありました。
「お子さまは海外留学を志望していますか」と聞いたところ、読者・非読者ともに「志望していない」が最も多い一方で、読者は非読者に比べて「志望しており、海外大に進学/受験する」「志望していて、国内大学を選ぶ際に重視」の割合が高く、合わせて約3割に上りました。
まとめ
<調査サマリー>
・70%以上の読者は子どもの大学受験や大学選びに積極的に関与
・大学に関する情報収集は公式サイトや情報サイト、冊子を参照
・読者の過半数は保護者としてオープンキャンパスに参加
・読者の子どもは大学受験の勉強で予備校や通信教材などを活用
今回の調査では、東洋経済オンラインの読者は、子どもの大学受験に積極的に関与し、オープンキャンパスも保護者として参加する傾向にあることが明らかになりました。
東洋経済ブランドスタジオは、今後も広告主様向けのよりよいサービスを提供していくとともに、健全なる経済社会の発展に寄与するさまざまな情報を発信していきます。