東洋経済オンラインは2021年11月、リニューアル後10年の節目を迎えました。従来のサイトを全面リニューアルしスタートしたのが12年11月。当時、ウェブメディアはまだ黎明期といった時代で、私を含めた数名が集められ、冒険的、実験的な取り組みとして、サイトはスタートしました。それから10年。おかげさまで東洋経済オンラインは月間の訪問者3700万人、閲覧数2億ページビューと日本有数のサイトに成長しました。
現在、月に600本、年に7000本以上の記事を配信していますが、その柱は2つあります。1つは各分野に精通した専門家やジャーナリスト300人以上の方々が書く記事、もう1つは東洋経済独自の特徴ですが、全上場企業3700社をカバーした財務諸表が読める東洋経済記者100人による記事です。読者として想定しているのは25~44歳を中心とした働き盛りの男女ですが、いずれの記事も当社の編集者が書き手と伴走し、ともに切り口やストーリーを作成しています。
現在、月に600本、年に7000本以上の記事を配信していますが、その柱は2つあります。1つは各分野に精通した専門家やジャーナリスト300人以上の方々が書く記事、もう1つは東洋経済独自の特徴ですが、全上場企業3700社をカバーした財務諸表が読める東洋経済記者100人による記事です。読者として想定しているのは25~44歳を中心とした働き盛りの男女ですが、いずれの記事も当社の編集者が書き手と伴走し、ともに切り口やストーリーを作成しています。
実はこの10年で東洋経済オンラインは少しずつ性格を変えてきました。当初、日本を率いるリーダー層に学ぶというコンセプトでスタートしましたが、そこから次第に総合的な経済サイトを志向するようになり、今年7月にはキャッチフレーズを「社会をよくする経済ニュース」に刷新。個人と社会、それぞれの課題解決につながるコンテンツの充実を目指しています。
「社会をよくする経済ニュース」というフレーズは、約125年前、東洋経済の創業者である町田忠治が掲げた「健全なる経済社会に貢献する」という会社の理念が基になっています。私たちは、この理念を現代のウェブ空間で実現したいと考えているのです。そのために力を入れて追いかけているジャンルが、複雑な社会問題、企業・産業、国際、そしてデータの4つです。いずれの記事づくりにおいても、視点がフラットであること、ファクトベースであること、ソーシャルグッドであること、という3つの基準を大事にしています。また、コロナ禍による読者の生活スタイルの変化に伴い、動画のほか、難しいテーマをわかりやすく伝えられる漫画の活用など、新しい手法にも積極的にチャレンジしています。
東洋経済オンラインがリニューアルスタートを切って10年。私たちはこれからも、社会をよくする経済ニュースを通して健全なる経済社会の実現に貢献できるよう、努力していきます。