こんにちは。東洋経済新報社ビジネスプロモーション局のプランナー尾登です。新型コロナウイルスが世界的に猛威を振るい、社会のさまざまな領域に影響を与えています。物理的な制約が新たな常識となり、人の行動に変化が生じ、数年単位で見ると産業構造に大変化をもたらすことが考えられます。身近なところで言うと、外に出る機会が減ったことで、オンラインショッピングの割合が増え、実店舗に行く機会が減ることが考えられます。一方で、オンラインショッピングで新たな商品を買うようになり、新しい生活習慣を取り入れることになるかもしれません。
今回、コロナで人の消費行動はどう変わったか、女性の消費に焦点を当てて調査を行いました。自粛要請期間が明けて、比較的自由に行動できるようになったものの、まだまだ警戒感と制約が多い中で、女性はどのように考え消費をしているのか、その意識が見えてきました。
実施日:2020/7/15 ~ 7/16
調査会社:モニタス
回答者数:221
調査対象:週に1度以上ビジネスニュースを閲覧する女性
今後は支出を減らす・投資も慎重
コロナ禍以降「今後支出を増やすか、減らすか」と伺いました。結果、半数が「減らす」と回答。次いで3.7ポイント差で「変わらない」となり、先行き不透明な時代にやや守りの姿勢に入ろうとする動きが見られます。
次に、コロナ禍以降「今後貯蓄・投資を増やすか減らすか」という質問については、「変わらない」が46.6%となり、次いで「増やす」が28.1%となりました。コロナ禍により所得が減ったため、支出を減らしてやりくりするため貯蓄・投資は増やせない、といった人がやや多いと考えられます。また、あまり極端に所得に変化がない人でも、今後に備えて資産を守ろうとする動きがあるかもしれません。
「今後の資産運用」という質問にも、その守りの姿勢が見て取れます。以前の調査では「投資をしない」と答えた方は少数派でしたが、今回は「安全を重視し、当分は投資をしない予定」の回答が最も多く23.5%となっています。一方で長期投資を含めて投資継続中の人が合計で36.6%となっており、
資産運用に積極的な人も大勢いることがわかります。
次に、コロナ禍以降「今後貯蓄・投資を増やすか減らすか」という質問については、「変わらない」が46.6%となり、次いで「増やす」が28.1%となりました。コロナ禍により所得が減ったため、支出を減らしてやりくりするため貯蓄・投資は増やせない、といった人がやや多いと考えられます。また、あまり極端に所得に変化がない人でも、今後に備えて資産を守ろうとする動きがあるかもしれません。
「今後の資産運用」という質問にも、その守りの姿勢が見て取れます。以前の調査では「投資をしない」と答えた方は少数派でしたが、今回は「安全を重視し、当分は投資をしない予定」の回答が最も多く23.5%となっています。一方で長期投資を含めて投資継続中の人が合計で36.6%となっており、
資産運用に積極的な人も大勢いることがわかります。
ファッション、シューズ、化粧品、革小物・バッグなどの消費が減少
次は具体的に、どの種類の支出が増えたか、減ったかを見てみましょう。種類ごとに、支出が増えた、減った、変わらない、使わない、を選択する質問です。その結果、外出時の必需品であるファッション、シューズ、化粧品、革小物・バッグといった製品の支出が大幅に減っています。また、レジャー・スポーツ、外食(デリバリー含む)、音楽・映画・動画も減っており、これについても物理的な移動の減少が大きく影響していると考えられます。
唯一支出が増えているのが食材費で、これは巣ごもり需要でおうちごはんの割合が増えているためと思われます。もう一点注目したいのが、「以前と変わらない」の項目。レジャー・スポーツ、外食(デリバリー含む)以外はおおよそ4割以上の数字となっており、自宅での消費活動については、そう極端な変化がない人が多そうです。化粧の機会が減った人も多い一方でスキンケア、ヘアケア用品の支出はさほど変わらないという回答が多く、ここに女性の消費行動のヒントがありそうです。