2027年度
大学・学校法人様向けPR展開のご案内

　文部科学省による令和7年度（2025年度）学校基本調査によると、大学在学者数は過去最多の約297万2千人を記録、女子学生の割合も46.1%と過去最高に達しました。一方で、18歳人口は2026年度をピークにいよいよ2027年度より本格的な減少フェーズへと突入します。2035年には100万人を下回ることも見込まれており、学生確保をめぐる大学間競争はかつてなく熾烈さを増しています。加速するグローバル化・デジタル化、そしてAIの急速な進展により企業が求める人材像も一段と高度化しており、教育現場はまさに変革の真っただ中におかれています。そのような中、各大学様に置かれましては、社会・産業構造の変化をふまえた大学全体での改革を進め、更なる進化を図っておられることと存じます。各大学の特色ある取り組みや実績を幅広いステークホルダーに訴求することで、受験生やその保護者はもちろん、企業や産業・経済界においても「選ばれる大学」として貴学のブランディング向上につながるといえるでしょう。

　東洋経済新報社では、『週刊東洋経済』「東洋経済オンライン」を始めとした媒体で、豊富な大学広報の実績がございます。近年では媒体の枠にとらわれず、セミナーやカスタム出版など多彩なラインナップをそろえ、大学のニーズにそった展開を実現して参りました。

　『週刊東洋経済』の読者層は企業や官公庁のトップおよび管理職層が中心。組織内での発言力も強く、企業の人事採用に強い影響力を行使する方々です。プライベートな側面では、大学受験生を控えたお子さんを持つ親世代とも重なります。また、ビジネス系サイトトップクラスのアクセスを誇る「東洋経済オンライン」は、従来からの経営トップ層およびミドル層に加えて、30代～40代の新世代がメイン読者層であり、潜在的な受験生保護者層の開拓、社会人を対象とした大学院や講座の訴求としても効果的な媒体です。また、例年6月に『週刊東洋経済　臨時増刊号　本当に強い大学』を刊行しており、大学の「今」をタイムリーに発信しています。

　18歳人口の減少が本格化する2027年度こそ、貴学のブランディングに戦略的に投資いただく最重要の局面です。弊社媒体PR展開メニューをご採用いただきました折には、コストパフォーマンスに優れたPR効果が導き出されるものと確信しております。別紙の企画概要をご高覧の上、PR展開に際しましては、是非ご採用を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

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その他、単独記事広告やセミナー、カスタム出版にも展開可能です。詳細は企画書をご覧の上、お問い合わせください。