2019年7月1日(月)発売/7月6日号
広告特集/雑誌×Webクロスメディア企画

日本企業のSDGs(持続可能な開発目標)への認知度は総じて高く、近年ではSDGsへの取り組みが企業価値の判断材料の一つとも言われています。
日本企業のSDGs(持続可能な開発目標)への認知度は総じて高く、近年ではSDGsへの取り組みが企業価値の判断材料の一つとも言われています。

クロスメディア展開

持続可能な社会のためのSDGs仮題

持続可能な社会のためのSDGs

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2019年7月1日(月)
「東洋経済オンライン」(Web)掲載期間:2019年7月10日(水)11:00~8月7日(水)11:00

企画趣旨

 SDGs(持続可能な開発目標)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された、2016年から2030年までの国際目標です。先進国自身が取り組む普遍的なものであるという考えから、日本企業のSDGsへの認知度は総じて高く、CSRレポートでSDGsに言及したものは2016年以降圧倒的に増えています。また従来、企業の価値を測る尺度は業績や財務情報が中心でしたが、企業の持続可能性に関わる価値の増強につながるという点で、近年ではSDGsへの取組みが企業価値の判断材料の一つになっています。

 そこで、『週刊東洋経済』2019年7月1日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「持続可能な社会のためのSDGs特集」(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、昨今の日本企業のSDGsに関する取り組みや実状などを有識者にお話いただく総論ページを作り、SDGsに注力されている参画広告主様を、記事広告や純広告でご紹介させていただきます。

 『週刊東洋経済』読者層のボリュームゾーンは企業のマネジメント層が中心。組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使する層とも重なり合います。また、オプションでご提案する『東洋経済オンライン』は、ビジネス系サイトNo.1のアクセス数を誇り、幅広いステークホルダーに訴求することが可能です。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討頂ければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)