2019年3月25日(月)発売/3月30日号
広告特集/雑誌×Web クロスメディア企画

マイナンバーの導入、プライバシーマークの取得、情報漏えいの多発など、企業を取り巻くセキュリティ環境が大きく変化しつつあります。セキュリティ対策を整えておく必要性を企業も強く感じているのではないでしょうか。
マイナンバーの導入、プライバシーマークの取得、情報漏えいの多発など、企業を取り巻くセキュリティ環境が大きく変化しつつあります。セキュリティ対策を整えておく必要性を企業も強く感じているのではないでしょうか。

クロスメディア展開

今知っておくべき
オフィスセキュリティ最前線仮題

今知っておくべき<br>オフィスセキュリティ最前線

『週刊東洋経済』(雑誌) 発売日:2019年3月25日(月)
「東洋経済オンライン」(Web) 掲載期間:2019年4月3日(水)11:00~ 5月1日(水)11:00

企画趣旨

 かつてのセキュリティの定義は『生命と財産の保全』であり、大企業の新製品開発や危険物を取り扱う研究所など、特殊な企業、特殊なセクションに限り強く意識されていました。ところが近年、マイナンバーの導入、プライバシーマークの取得、情報漏えいの多発など、企業を取り巻くセキュリティ環境が大きく変化しつつあります。そのため会社規模や業務内容に関係なく、セキュリティ対策をしっかり整えておかなければ、信用や評判を守ることができない恐れや企業価値を損なう可能性が生じています。

 そこで、『週刊東洋経済』2019年3月25日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「経営者が今知っておくべきオフィスセキュリティ最前線」(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、企業のセキュリティ対策状況などを有識者にお話いただく総論ページを作り、サービス・ソリューションを提供する参画広告主様を、記事広告や純広告でご紹介させていただきます。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)