2019年2月25日(月)発売/2019年3月2日号
広告特集/雑誌×Web クロスメディア企画

Fin Techに関する法的整備も進み、メガバンクやベンチャー企業による新たなサービス創出が活発になっている今、Fin Techによりどのようなビジネスの変革が起こるのか、大いに注目される時期なのではないでしょうか。
Fin Techに関する法的整備も進み、メガバンクやベンチャー企業による新たなサービス創出が活発になっている今、Fin Techによりどのようなビジネスの変革が起こるのか、大いに注目される時期なのではないでしょうか。

オプション WEBサイト転載

FinTech これから何が起こるのか仮題

FinTech これから何が起こるのか

『週刊東洋経済』(雑誌) 発売日:2019年2月25日(月)
『東洋経済オンライン』(Web) 掲載期間:2019年3月6日(水)11:00~4月3日(水)11:00 4週間

企画趣旨

 銀行法改正でFin Techに関する法的整備も進み、メガバンクやベンチャー企業による新たなサービス創出が活発になっています。フィンテック企業向けの投資も右肩上がりで伸びており、注目の高さがみてとれます。一方で「Fin Tech」というビッグワードだけが独り歩きし、その本質や可能性への理解は決して高いとは言えません。

 そこで、『週刊東洋経済』2019年2月25日発売号におきまして、広告特集「Fin Tech これからが何か起こるのか」(仮)を企画いたしました。Fin Techにより、読者の日常・ビジネスにどんな革新が起こるのか、最新潮流などを有識者に解説していただき、それに続いて広告出稿各社様の商品・サービスや取り組みを、記事広告または純広告でご紹介します。また、『週刊東洋経済』誌面の特集内容を『東洋経済オンライン』に掲載することで、貴社の特色をより幅広いビジネスパーソンに訴求することも可能です。

 『週刊東洋経済』読者層のボリュームゾーンは企業および官公庁のトップおよびミドル。組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者です。また、ビジネスの最前線で活躍する30~40代の読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る『東洋経済オンライン』によるクロスメディア展開で、ビジネスパーソンに広くリーチし、訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。
 
 PR戦略の一環として本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。何卒よろしくお願い申し上げます。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)