2018年12月10日(月)発売/12月15日号
広告特集/雑誌×Web クロスメディア企画

個人型確定拠出年金「iDeCo」、そして2018年からは積立NISAがスタートし、政府も貯蓄から投資への動きを推進している中、資産形成のための信頼できるパートナーの情報が求められているのではないでしょうか。
個人型確定拠出年金「iDeCo」、そして2018年からは積立NISAがスタートし、政府も貯蓄から投資への動きを推進している中、資産形成のための信頼できるパートナーの情報が求められているのではないでしょうか。

オプション WEBサイト転載

「資産形成のために
選ぶべきパートナーとは」仮題

「資産形成のために<br>選ぶべきパートナーとは」

『週刊東洋経済』(雑誌) 発売日:2018年12月10日(月)
『東洋経済オンライン』(Web) 掲載期間:2018年12月19日(水)11:00~ 4週間

企画趣旨

日銀による2018年1-3月期の資産循環統計によると、家計の金融資産の内訳は預金・現金が過半数の52.5%、前年比で2.3%増加しているとの発表がありました。本来リスクに備えるためのはずの資産運用をリスクと考え、身動きが取れずにいる日本人が多数を占めている現実がみてとれます。 一方で、すでに積極的な投資をしている読者もまた、先の読めない金融市場や年金制度を前に、多様化する商品や手法への情報収集を怠っていません。まさに今、読者が求めているのは「資産形成のための信頼できるパートナー」に関する情報といえるでしょう。

2017年には個人型確定拠出年金「iDeCo」、そして2018年からは積立NISAがスタートし、政府も貯蓄から投資への動きを推進している中、『週刊東洋経済』2018年12月10日発売(12月15日号)では、「広告特集 資産形成のために選ぶべきパートナーとは(仮題)」を企画いたしました。

現役世代にとって必要な資産や、資産形成戦略を立てる際のポイントを総論ページで解説するとともに、特集ご参画各社様の金融商品・サービスを紹介してまいります。

『週刊東洋経済』読者層のボリュームゾーンは企業のトップおよびミドル。読者の世帯年収や世帯貯蓄額が高く、ご自身はもちろん、ご子息のための金融商品 に興味を示す層とも重なり合います。また、親世代からの相続にも関心が高い世代です。 あわせてビジネス誌系サイト No.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」でも展開することで、より広い幅広いステークホルダーに訴求することが可能です。

資産運用に関心の高い読者層に直接メッセージを伝達できる媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信してお ります。貴社PR戦略の一環として『週刊東洋経済』ならびに『東洋経済オンライン』のご活用をご検討いただけますようよろしくお願い申し上げます。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)