雑誌 :2022年3月7日発売 (3/12 日号 )
広告特集/雑誌×WEB クロスメディア企画

昨年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。
昨年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。

クロスメディア展開

変革を追い風に
「脱炭素 」に挑む仮題

変革を追い風に<br> 「脱炭素 」に挑む

雑誌 :2022年3月7日発売 (3/12 日号 )
WEB :2022年3月16日~

企画趣旨

 昨年10政府2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。環境と経済はトレードオフという概念はもはや過去のものとなり、脱炭素という世界課題に取り組む事業モデルへの関心は高まる一方です。
 投資家もシビアに企業を見極めており、ESG(環境・社会・企業統治)投資も拡大し続けています。気候変動対策への情報開示なくして投資家の信頼を得ることは難しいと言っても過言ではありません。脱炭素に向けた取り組みや戦略をステークホルダーが刮目している今、企業自らPRしていくことがますます重要になってくるでしょう。

 そこで、週刊東洋経済202237発売号ならびに東洋経済オンライン変革追い風脱炭素(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。総論ページにて、「脱炭素」に向けた潮流や今後の展望を読み解き、続く記事広告・純広告で、広告主様の取組みをご紹介させていただきます。
  読者層の異なる週刊東洋経済東洋経済オンラインの2媒体に掲載することで、より幅広い企業および投資家、経営者、ビジネスパーソンに訴求。日本のビジネスパーソンをリードする2メディアを通じ、広告主様の認知拡大に貢献できればと考えております

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)