雑誌:2021年7月26日発売(7/31日号)
広告特集/雑誌×WEB クロスメディア企画

昨年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。
昨年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。

クロスメディア展開

注目の「脱炭素」 日本の底力は
国際社会をリードするか?仮題

注目の「脱炭素」 日本の底力は<br>国際社会をリードするか?

雑誌:2021年7月26日発売(7/31日号)
WEB:2021年8月4日~

企画趣旨

昨年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロとする「カーボンニュートラル」を宣言。2兆円の基金創設や税優遇・規制緩和など、日本産業界の競争力向上に総力を挙げて取り組んでいます。

日本がようやくスタートラインについたことに対し、国内外はその動向に注目を寄せています。投資家もシビアに企業を見極めており、ESG(環境・社会・企業統治)投資も拡大し続けています。こうしたESG投資促進のカギを握るのは、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」をはじめとした情報開示であり、企業自らPRしていくことがますます重要になってくるでしょう。

そこで、『週刊東洋経済』2021年7月26日発売号ならびに『東洋経済オンライン』で『注目の「脱炭素」 日本の底力は国際社会をリードするか?』(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。総論ページにて、「脱炭素」に向けた潮流や今後の展望を読み解き、続く記事広告・純広告で、広告主様の取組みをご紹介させていただきます。

読者層の異なる『週刊東洋経済』と『東洋経済オンライン』の2媒体に掲載することで、より幅広い企業および投資家、経営者、ビジネスパーソンに訴求。日本のビジネスパーソンをリードする2メディアを通じ、広告主様の認知拡大に貢献できればと考えております。
 

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)