2020年5月11日(月)発売/5月16日号
広告特集/雑誌×WEBクロスメディア企画

オフィスに出社せずとも業務ができる在宅勤務制度や、モバイルワークの必要性が急激に高まっています。テレワークを導入すれば、非常時における事業の早期復旧や、仕事の効率化といったメリットを得ることができ、経営者はもちろん、従業員のメリットも大きいと考えられます。
オフィスに出社せずとも業務ができる在宅勤務制度や、モバイルワークの必要性が急激に高まっています。テレワークを導入すれば、非常時における事業の早期復旧や、仕事の効率化といったメリットを得ることができ、経営者はもちろん、従業員のメリットも大きいと考えられます。

クロスメディア展開

進んでいますか?
テレワーク導入総特集仮題

進んでいますか?<br> テレワーク導入総特集

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2020年5月11日(月)
「東洋経済オンライン」(WEB)掲載期間:2020年5月20日(水)11:00~2020年6月17日(水)11:00

企画趣旨

 新型ウイルスによる感染被害拡大や、2020年8月に予定されている大規模スポーツイベントに備えて、オフィスに出社せずとも業務ができる在宅勤務制度や、モバイルワークの必要性が急激に高まっており、総務省や東京都も企業への導入を呼びかけています。テレワークを導入すれば、非常時における事業の早期復旧や、仕事の効率化といったメリットを得ることができ、経営者はもちろん、従業員メリットも大きいことが特徴です。一方で、自宅やサテライトオフィス等の遠隔地にいながら、職場と変わらない環境で業務を遂行するためには、制度の設計、情報セキュリティ対策の整ったパソコンやタブレットといった端末の貸与や、電話会議システム、勤怠管理システムの整備等、どこから手をつけるのが良いか迷う担当者も多いのではないでしょうか。
 そこで、『週刊東洋経済』2020年5月11日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「進んでいますか?テレワーク導入総特集」(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、テレワークを導入する際のポイント等を解説する総論ページに続き、参画広告主様を、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を、「東洋経済オンライン」にも掲載することで貴社ソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)