2020年4月27日(月)発売/5月2日・5月9日合併号
広告特集/雑誌×WEBクロスメディア企画

「持続可能な開発目標」 (SDGs)のターゲットの1つとして「フードロス対策」への世界全体の注目度が高まっています。企業としてもフードロス対策は社会的責任とされており、自社の取り組みをアピールすることは非常に有効的だといえるでしょう。
「持続可能な開発目標」 (SDGs)のターゲットの1つとして「フードロス対策」への世界全体の注目度が高まっています。企業としてもフードロス対策は社会的責任とされており、自社の取り組みをアピールすることは非常に有効的だといえるでしょう。

クロスメディア展開

「フードロス対策」先進企業特集仮題

「フードロス対策」先進企業特集

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2020年4月27日(月)
「東洋経済オンライン」(WEB)掲載期間:2020年5月13日(水)11:00~2020年6月10日(水)11:00

企画趣旨

 「持続可能な開発目標」(SDGs)のターゲットの1つとして「フードロス対策」への世界全体の注目度が高まっています。日本でも、2019年10月に「食品ロスの削減の推進に関する法律」が施行され1)、社会全体で問題に取り組むことが、これまで以上に求められています。企業としてもフードロス対策は社会的責任とされており、環境対応の遅れた企業は、世界的に機関投資家が投資対象から除外する流れにあります。早急な対応が迫られる今、自社の取り組みをアピールすることは非常に有効的だといえるでしょう。かつ、情報感度の高い読者にとっても、食品業界の対応状況や、フードロス対策を推進するサービスは関心事のはずです。

 そこで、『週刊東洋経済』2020年4月27日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「フードロス対策」先進企業特集(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集ではフードロスの現状や対策の広がりについて解説する総論ページに続き、フードロス対策に積極的に取り組まれている参画広告主様や、個人・企業向けのフードロス対策支援サービスをお持ちの参画広告主様を、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を、「東洋経済オンライン」にも掲載することで貴社ソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。
1)消費者庁:「食品ロスの削減の推進に関する法律」

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)