2020年3月16日(月)発売/3月21日号
広告特集/雑誌×WEBクロスメディア企画

DXの推進は、国を挙げての施策になっており、迎え撃つ企業側の組織改革、産業構造の転換は急務となっています。一方で、長期間の利用で老朽化、ブラックボックス化した結果、技術負債となったシステムは、そう簡単に刷新することは難しく、費用と年月がかかるプロジェクトに後ろ向きな経営者も少なくないでしょう。
DXの推進は、国を挙げての施策になっており、迎え撃つ企業側の組織改革、産業構造の転換は急務となっています。一方で、長期間の利用で老朽化、ブラックボックス化した結果、技術負債となったシステムは、そう簡単に刷新することは難しく、費用と年月がかかるプロジェクトに後ろ向きな経営者も少なくないでしょう。

クロスメディア展開

2025年の崖まで残り5年
攻めと守りのITで実現する、
DXの本質仮題

2025年の崖まで残り5年<br>攻めと守りのITで実現する、<br>DXの本質

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2020年3月16日(月)
「東洋経済オンライン」(Web)掲載期間:2020年3月25日(水)11:00~2020年4月22日(水)11:00

企画趣旨

 経済産業省は企業におけるデジタル経営改革を推進するため、2019年7月に『DX*推進指標とそのガイダンス』を取りまとめました。*DX=デジタルトランスフォーメーションもはやDXの推進は、国を挙げての施策になっており、迎え撃つ企業側の組織改革、産業構造の転換は急務となっています。一方で、長期間の利用で老朽化、ブラックボックス化した結果、技術負債となったシステムは、そう簡単に刷新することは難しく、費用と年月がかかるプロジェクトに後ろ向きな経営者は少なくないでしょう。
 DXの推進には、企業理念や企業文化に基づいて、経営者・業務部門・IT部門が三位一体となり、デジタル技術中心のビジネスモデルに再構築することが必要不可欠です。全社一体になったDXをこのまま推進できなかった場合、2025年頃にサポート終了を迎える複数のシステムが引き金となって、深刻な事態が企業に訪れると言われています。

 そこで、『週刊東洋経済』2020年3月16日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「2025年の崖まで残り5年攻めと守りのITで実現する、DXの本質」(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では、2018年発表の『DXレポート』からさらに具体的となった『DX推進指標とそのガイダンス』の活用方法や、DX成功へのポイントを解説する総論ページに続き、DXを実現できるサービスをお持ちの広告主様を、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を、「東洋経済オンライン」にも掲載することで貴社ソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)