2019年12月9日(月)発売/12月14日号
広告特集/雑誌×WEBクロスメディア企画

AIやIoT、フィンテック、シェアリング・エコノミー等、情報技術の発展により、「第4次産業革命」と呼ばれる大きな変化が起きています。幅広い分野や人々の働き方などにも劇的な影響を与えるでしょう。
AIやIoT、フィンテック、シェアリング・エコノミー等、情報技術の発展により、「第4次産業革命」と呼ばれる大きな変化が起きています。幅広い分野や人々の働き方などにも劇的な影響を与えるでしょう。

東洋経済オンライン 特設サイト同時展開

デジタルテクノロジーの新潮流仮題

デジタルテクノロジーの新潮流

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2019年12月9日(月)
「東洋経済オンライン」(WEB)掲載期間:2019年12月18日(水)11:00~2020年1月15日(水)11:00

企画趣旨

 AI(Artificial Intelligence)やIoT(Internet of Things)、フィンテック(FinTech)、シェアリング・エコノミー等、情報技術の発展により、「第4次産業革命」と呼ばれる大きな変化が起きています。こうした「第4次産業革命」の進展は、生産、販売、消費といった経済活動に加え、健康、医療、公共サービス等の幅広い分野や、人々の働き方、ライフスタイルにも劇的な影響を与えると考えられています。例えば企業は、様々な情報をデータ化して管理することで、生産効率の改善、需要予測の精緻化、取引相手を含むサプライ・チェーンの効率的運用を図ることができるようになります。これらの情報技術の活用は、ビジネスパーソンにとって、非常に重要なテーマになっています。

 そこで、『週刊東洋経済』2019年12月9日発売号ならびに「東洋経済オンライン」におきまして、「デジタルテクノロジーの新潮流」(仮題)と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集ではデジタルテクノロジーの新潮流を解説する総論ページに続き、時代の先を行くサービス・ソリューションを提供する参画広告主様を、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を、「東洋経済オンライン」にも掲載することで貴社ソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る「東洋経済オンライン」によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)