2019年11月11日(月)発売/11月16日号
広告特集/雑誌×Webクロスメディア企画

労働人口が減少傾向にある現代の日本において、最先端のITを活用して、生産性の向上に取り組む企業が増えてきています。あらゆる業種・業態にとって業績拡大・企業成長していくために欠かせない喫緊の課題と言えるでしょう。
労働人口が減少傾向にある現代の日本において、最先端のITを活用して、生産性の向上に取り組む企業が増えてきています。あらゆる業種・業態にとって業績拡大・企業成長していくために欠かせない喫緊の課題と言えるでしょう。

東洋経済オンライン 特設サイト同時展開

生産性改革テクノロジー特集仮題

生産性改革テクノロジー特集

『週刊東洋経済』(雑誌)発売日:2019年11月11日(月)
『東洋経済オンライン』(Web)掲載期間:2019年11月20日(水)11:00~12月18日(水)11:00

企画趣旨

 労働人口が減少傾向にある現代の日本において、コミュニケーションツールやクラウドなど最先端のITを活用して、生産性の向上に取り組む企業が増えてきています。製造業、サービス業、運輸業、卸・小売業など、あらゆる業種・業態にとって業績拡大・企業成長していくために欠かせない喫緊の課題と言えるでしょう。しかしながら、労働・資本投下に対する効率化、売上や付加価値の拡大などといった生産性を高めていくための方向性を認識しつつも、多くの企業がその具体策を持っていない、そもそもどこに相談して良いのかわからない、といった悩みを抱えているのも事実です。

 そこで、『週刊東洋経済』2019年11月11日発売号ならびに『東洋経済オンライン』におきまして、「生産性改革テクノロジー(仮題)」と題したクロスメディア広告特集を企画いたしました。本特集では時代の先を行くサービス・ソリューションを提供する参画広告主様を、記事広告、純広告でご紹介させていただきます。また、『週刊東洋経済』誌面の内容を、『東洋経済オンライン』にも掲載することで、貴社ソリューションをより幅広いビジネスパーソンに訴求することを目指して参ります。

 組織内の意思決定に大きな影響力と権限を行使しうるマネジメント層がメイン読者の『週刊東洋経済』、ビジネスの最前線に携わる読者が多く、ビジネス誌系サイトNo.1のPVを誇る『東洋経済オンライン』によるクロスメディア展開で高い訴求効果が期待できます。ともに読者は、所得の高い購買力のある富裕層になりますので、コンシューマー向けのPRにも効果的です。こうした媒体特性を考慮すれば、コストパフォーマンスに優れた広告効果を発揮できるものと確信しております。PR戦略の一環として、本企画へのご参画をご検討いただければ幸いです。

媒体概要
週刊東洋経済

マネジメント層が中心読者
読者全体の約5割を占めるコア層は、経営の中枢を担うマネジメント層であり、企業活動の意思決定に関与する立場にある読者は約6割にものぼります。
120年を超える歴史
『週刊東洋経済』は2015年11月に創刊120周年を迎えました。全上場会社に担当記者を配置するという独自の取材体制を生かした誌面作りに対しては、長年にわたり企業経営のトップ及びミドル層から高い支持をいただいております。

掲載概要

スケジュール・掲載料金(税別)